結婚や子供、恋愛などプライベートにまつわる繰り返しの質問やジェンダーの性別役割の強調・推奨もセクハラ（セクシュアル・ハラスメント）に該当するというニュースを受け、『何でもかんでもハラスメント（不当な嫌がらせ）にしてしまうと社内でのコミュニケーションができなくなる』や『嫌なことを言うことによってその人にその行動を間接的に強制することでかつては慣習的な規範が保たれていた（嫌なこと＝ハラスメントなら他人の行動を社会通念や共通の目的に合わせて左右できなくなる）』などの意見が見られた。
他人の嫌がることを言ったりしたりしない、相手の同意なく相手に深く干渉しない（自分は自分、他人は他人の境界線をしっかり引く）というのは、現代の中心的な価値観だが、こういった『他者への不干渉・自律性による自己選択（自己責任）』という欧米流の豊かさに裏付けられた個人主義は日本の伝統にはなかったものである。
そのため、『他人の同意なく嫌がることをしてはいけない（広義のハラスメントの禁止）』という規範は、日本の歴史や家族、伝統社会（村落共同体）では殆ど重んじられては来なかったし、そもそも『個人としての他人（共同体と区分される物理的・内面的なプライバシー領域を持つ個人）』が日本の歴史で出現してきたのは戦後になって暫くしてからの話である。
昭和中期、田舎から都会への人口移動は、産業構造の転換によるものではあったが、伝統社会の維持と反復に個人の人生全体が包摂される田舎（前近代）から、『個人で構成される選択の余地がある都会』への憧れに突き動かされたものでもあった。
現実の場面では『他人の嫌がることを敢えて言ったりしたりすること＝必要悪としての同調圧力（異質の排除）・教育方法（普通を基準とする画一化）・強制手段（社会化）・愛情表現（その人のため）』という風に解釈したり、そういった社会的・暴力的な個人の言動や価値観の統制の考え方に同意したりする人も世代によっては多かったりする。
意外に、個人が尊重されているように見える現代においてさえも、自由民主主義を支えるひとりひとりが持つべき『自由で平等な人間観（自分と他人との境界線）』の足場は脆いものであり、『本音としての価値観』では戦前から戦後に留まる人もいる。
例えば、つい近年まで日本では村八分やいじめ、体罰、家庭内暴力（特に親・父・夫の子・女性に対する暴力）は『絶対悪』ではなかったし、場合や状況、相手の反応によっては『必要悪としての仲間外し（逸脱者の懲罰）・悪口や中傷（悪評の噂話）・暴力による強制（教育やしつけと称する暴力）・男女差別（伝統的ジェンダーの割当て）』が容認されたり推奨されたりもしてきた。
端的には、『今まで通りの社会（構成員）再生産の仕組み・力関係や役割配分のあり方』を維持するためには、暴力や圧力、嫌がらせも致し方ないものとされてきた。近年になるまで、『相手が嫌がることをすることは悪い』と『今までみんながやってきたことだから（その人のためだから・社会はそういうものだから）の理由づけ』はどちらに転んでもおかしくはない程度には拮抗する考え方だった。
いじめにしても体罰にしても、家庭の暴力（DV）にしても、『自由で平等な人間観＝その人の人生をその人のものとする個人の尊厳原理』を前提にしないのであれば、それらが悪いという価値判断は自明性を失い、目的・理由によっては認められるという話になりかねない。
世界を見渡せば『直接間接の暴力による社会共同体・宗教共同体の規範や習慣の強制』がある種の正しさとして是認されている国・地域・部族が無数に存在することからもそのことは分かるが、人間はいったん齧った『自由・文明・知恵・倫理の果実の味』を忘れることはできないというのもまた真である。
広義のハラスメントを『社会共通の目的や慣習的な役割（労働・結婚育児などの定型的なライフイベント）に他人を従わせるための必要悪』として容認してきた日本社会だが、2000年代からは『被害者及びマイノリティの目線・体験からの主張』が影響力を持つようになり、他人を物理的に攻撃（威圧）する暴力だけではなく、他人の心情・尊厳を傷つけるタイプの『精神的暴力（言葉・態度の暴力）』に対しても厳しい批判が向けられるようになった。
パワハラにセクハラ、アカハラ、モラハラ、マタハラといったハラスメント概念の拡大は、『インターネットの普及（膨大な量の情報と娯楽、雑談の爆発）・グローバリゼーション（国境を超える経済と文化）・ダイバーシティ（人生や考えの多様性）・教育や雇用のパラダイムシフト（その帰結としての格差社会）』などの要因が、みんなが従うべき社会共通の目的という『横並びの共同幻想の根拠（みんなが一定の年齢で同じようなライフコースを歩むだろうという合理的予測）』を崩していったことと深く関係している。
従業員のやる気を搾取するブラック企業、高学歴ワーキングプアを生む大学（学歴インフレ）、職場不適応や早期離職者の問題の増加、部下のモチベーションや価値観を管理できなくなった上司、恋愛や結婚、性についての価値観の分裂、出産育児にまつわる物心両面の困難の増大などが、『社会の中心的・多数派的な価値観』にみんなが画一的に従って歩んでいくという横並びの共同幻想からリアリティを奪い取ってしまった。
精神分析家ジャック・ラカンのいう“大文字の他者”は、無意識領域で“観念としての社会”を生み出して、個人の言動を社会適応的なものへと統制し誘導してきた。だが、社会・企業・慣習が個人の生活を守ろうとする力が弱まり、人々の持つ情報量・判断基準が増したことで、“大文字の他者（社会表象の同調圧力）”による自発的服従と他律的な強制機能（他人にも自分と同じ人生を歩ませようとする干渉）も弱まりやすくなっている。
ハラスメント概念の拡大は、『今まで忍従してきた理不尽の歴史への反作用』であると同時に『自分を何らかの形で傷つけようとする他人・社会（傷つける代わりの安心・居場所も呈示しなくなってきた大文字の他者）に対する不信感の現れ』を意味している。
結局のところ、オフィシャルあるいはリーガルなハラスメントの定義は、周知的・啓蒙的な意味合いの強いものであって、『個人間の良好な関係性・各メンバーの相手の心情に対する共感的な想像力・帰属集団との納得のいく関係性（適正な利害関係）』があれば、それほどセンシティブな糾弾や告発を濫発するものではない。
だが、逆に考えればそれらの適正かつ良好な関係性が壊れている環境では『ハラスメント概念の拡大とその概念に基づく告発・非難』は際限なく広まっていくことにもなるだろうし、ハラスメント問題が頻繁に取り上げられる組織・企業は『メンバーの意識と共感的な想像力・メンバー間の信頼感と意思疎通・個人と組織の利害関係・人格や人生の相互尊重』のいずれかが破綻しかかっているという危機的状況を示唆している。