○「外形的な美」に庶民まで執着しだしたのが、「生存・生殖を超えた余剰」で経済・社会、人間関係の一部が回る近現代の特徴かつ個-他者-社会の病理でもあるのだろう。
ヴァニラさんの“主治医”が語る「整形手術を繰り返すリスク」「整形してはいけない人」 (Business Journal – 03月25日 19:11)
20世紀後半頃まで「日々の労働・生活・子育てだけでギリギリの庶民」が大多数で、「外形的な美・整形手術」などを現実的な悩み・問題にする人は芸能人や一部の人だけだったろう。「見た目より中身・健康で働き者が一番」で、社会全体の関心度も低く、労働・早婚と生活・生殖の選り好みできないリアルの要請に追われていた。
「美」は「実用性・実際性・労働価値的評価（現代では芸能・メディア・関係性で金になることはある）」はほとんどなく、基本的に「恋愛や性・視覚・物語性・芸術性・見栄などの快」を強化するだけの精神的貴族趣味に過ぎない。「余剰・贅沢・遊び・享楽」に類するものを本質として執着しすぎると病的になる。
○東大は官僚養成や組織適応、規格的学力の点で京大より上だが、学問の府として科学の研究課題・手法の自由度で京大の方が枠にはまらないが故の優位・実績があるのかも。
世界大学ランキング日本版2019、1位「京都大学」 ”教育充実度”では「国際教養大学」が1位に (キャリコネ – 03月27日 17:10)
学校歴ではない評価軸も当然あるが、大学とは何かの本質論でいえば、京大・東大というのは科学研究とその設備・ノウハウ、論文執筆の環境・助言などにおいては、「門外漢・一個人」とは比較にならないリソースを持つ。大学に行かずとも教養人・人格者にはなれるが、公的な意味での学者・研究者（狭義専門家）にはなれない。
バイオテクノロジーや人工知能、ロボット、ナノテクなど最先端の科学研究に関しては、情報科学・医薬・機械・化学大手企業の研究開発部門を除き、非大学・民間の個人では設備と予算がないため、どんな知能・発想に秀でた天才でも（資金獲得能力がなければ）非大学・非研究部門ではほぼ不可能である。
○「布川事件」も「松橋事件」も、検察が犯人と見定めて起訴すると不退転の姿勢となり、過去の事件で99.9％の有罪率を維持してきたことの延長線上にある冤罪だった。無実の罪で一生の大半を費やした……
「これほど時間かかるとは」 再審無罪判決、司法へ怒り (朝日新聞デジタル – 03月28日 12:40)
科学的証拠がいい加減な過去の事件には、類似の冤罪事件も少なからずあったと推測されるが、警察と司法が強くネット世論の牽制もなかった時代には、いったん有罪判決が確定すると弁護士・支援者以外の関心もなくなりブラックボックス化した。再審請求が実るのに数十年はかかり、無罪判決を勝ち取っても老人になってしまう…
○キャッシュレス決済は「勝ち残り業者」が決まれば、競争の必要が減り、現在の20％還元など過剰サービスはなくなるので、使うなら今すぐ使い始めた方が金銭的には得かも。
『LINE Pay』と『メルペイ』が提携 さらに利便性の高いモバイル決済サービス目指す (リアルサウンド – 03月27日 17:51)
消費税増税でキャッシュレス決済でしか2?5％還元が受けられない以上、現金決済はその2?5％の負担緩和策の恩恵が受けられない不利はある。北欧・中国・韓国でキャッシュレス化が進んだ理由は「中国のニセ札氾濫」もあるが、決定的だったのは「政府主導の還元策・減税策・企業の積極導入（使わないと損する）」だった。
キャッシュレス化は「クレジットカード中心」だと、審査と与信枠があるため、80％以上など極端な普及は難しく、米国で「クレカを持てない移民層・貧困層」からの強い反対運動が起こって、政治が現金決済手段を企業に義務づけている。一方、QR決済や電子マネーは審査がなくチャージだけなのでクレカよりは使いやすい。
ただ米国や一部の国では、「無料で銀行口座の保有ができない・口座維持手数料がある程度高い」という問題があり、本当の貧困層は銀行口座を持っていないので、銀行口座からチャージしたり引き落したりの電子マネー決済ができない問題がある。スマホ決済も、スマホ自体の所有・維持のコストがかかる。
Suicaやnanacoのようなカード型の電子マネーで、レジやATMでチャージできるタイプのものが普及してきていて、キャッシュレス化の全手段に対応できずに買い物ができない層は、米国や新興国でも限られてはくる。メルカリ・LINEを利用しているなら、メルペイやLINEPayを使うメリットと還元は多い
○IIJ傘下の仮想通貨交換業者ディーカレットが、電子マネー「Suica」にビットコインなど仮想通貨でチャージできるシステムを開発するとしている。ビットコインやリップルなどを実体経済で循環させて身近にする取組みとして注目が集まる。早くて6月にSuicaカードに仮想通貨でチャージできる可能性があるという。
ディーカレットは、仮想通貨やステーブルコイン 、電子マネー、デジタルポイントなどを含めて「デジタル通貨」と定義し、一元的で相互交換可能なキャッシュレス化を推進していくことを目標にしている。ビットコインをSuicaにチャージする具体的なフローは、すでにユーザーのスマホ画面レベルで作り終えているという。
チャージのフローは、「仮想通貨の種類とチャージする電子マネーを選択」→「日本円の金額を入力（仮想通貨保有分を超えない範囲内で自動換算）」→「確認画面でOKをタップすればチャージ完了」で、かなり簡単なステップで日本円に自動換算されてチャージできるので、実際に利用できるようになれば使う保有者は多そうだ。
○日韓関係は政治とネットにおいては最悪で、歴史問題・徴用工・従軍慰安婦・竹島・レーダー照射・親日派制裁など嫌韓の主張は多いが、日本でも韓国でも20代の「嫌韓・反日の比率」が急減し、興味自体が薄れているという。特に日本の20代女性は、訪韓回数が急増し、2月は前年比+41.9％なのは異常な伸びだ。
韓国訪問者の20代の急増は男女で明確な違いがあり、20代女性は+41.9％なのに、20代男性は+5.1％に過ぎず、いわゆるカップルで韓国旅行のニーズは小さく、女友達同士の韓国旅行が大半であるという。第三次韓流ブームもあるが、LCC航路増大、海外旅行では安価で近い、日本語でも旅行できるなどが要因という。
韓国でも20代女性は訪日旅行者の伸び率が高く、20代男性はほとんど伸びていないため、日本と韓国共に20代女性での芸能・都市・観光・文化を軸とした相互交流が強まっている。右翼的な政治的・歴史的な強い敵対意識を持つ人も、女性より男性の方がどの世代でも多いのは面白いが、やはり男の方が民族的縄張り意識が強い。
確かに、20代女性と海外旅行の話をすると、どこにも行ったことがない人がやはり多いが、「安いので韓国だけ（台湾も結構いる）は行ったことがある・仁川空港を複数回利用した・日本のクレカで仁川空港のラウンジを無料利用できた・俳優目当てで韓国ドラマを見る」などの話は多い。