2005年からの自殺減少要因は『統計的な自殺定義』『中流社会崩壊の慣れ・格差受容』『少子高齢化の進展』『一部の景気回復』が考えられるが、不審死・行方不明含む実質的な自殺の問題は依然深刻だろう。
自殺の心理は『耐えがたい主観的な苦痛と絶望の持続』と『社会的な孤立・対人的な孤独や排除（いじめ）・経済的な困窮・思想的な意味欠如・身体的な病気』が合わさることで危険な水域になってくるが、前者の苦痛・絶望は、後者の原因となる出来事をなくしたり支援して緩和することによって和らぐ可能性がある。
だが高齢化率が30％を超えてくる超高齢化社会における自殺の最大リスクは、『社会保障制度の給付減少・税負担増による高齢者の自殺』だろう。将来に対する社会発展や安心な人生設計の希望の薄さも、若者・中年者の間接的な自殺要因になり得る。個人の能力・魅力の比較競争激化のハイパーメリトクラシーも疎外感を生む。
家族・地縁・企業・仲間等の『安定した承認・互助・役割を与えてくれるコミュニティ』があれば、大半は自殺願望と無縁でいられるものだが、現代はコミュニティ自体の安定持続性が危うい。『離婚・DV・不仲・倒産・ブラック化・ハラスメント・個人単位の承認喪失』等で人を安心させる結びつきが綻びやすいのも一因だろう。
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