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“ネット・読書・映画”をはじめとする頭を使うインドアな活動も好きですが、“登山・ランニング・ロングトレイル”といった身体を使うアウトドアの活動も好きです。 『社会科学・人文学』の知見をベースにしてますが、世の中や人間、精神、自然、ビジネスに対する興味関心をあれこれ満たせるようなコンテンツをちょこちょこと書いていきます。 毎日を楽しく有意義に過ごすための『楽観主義(オプティミズム)』と悲観主義に陥らない程度にリスクに備える『現実主義(リアリズム)』とのバランスを取っていきたいなと思っています。

埼玉の特養老人ホーム『フラワーヒル』で3人の傷害致死事件1:老人福祉施設における死因確認と事件の見過ごし

埼玉県春日部市の特別養護老人ホームで、2010年2月に高齢の入所者3人が死亡したが、当初死因は『病死(心不全)』で片付けられており、肋骨骨折などの暴行の痕跡に気づくことはできなかったという。

終身滞在型の特養では80代以上の高齢者が多いために入所者の病死・自然死(老衰死)は珍しいものではないと思うが、瀕死の危篤状態でもなかった3人が日にちを開けずに立て続けに死亡し、その発見者がすべて2日前に就職したばかりの容疑者だったことは偶然にしては符号が合いすぎている感じはある。

しかし、普通は老人ホームの同僚が虐待や殺害をしたという疑いを掛けるはずもなく、報告を受けた上司・同僚はそういった殺傷事件の犯罪の可能性さえ殆ど考慮しないだろうから、暴行現場の目撃や流血など明らかな異状といった状況証拠がなければ、『あなたが虐待(暴行)を加えて死なせたのではないか』という訊問のような行為が所内で行われることはなく、発見した状況の簡単な聴き取りで終わるだろう。

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映画『G.I.ジョー バック2リベンジ』の感想

総合評価 82点/100点

最新のVFXを駆使した映像、鍛え込まれた肉体を持つ俳優陣を配したアクション映画としての完成度は高く、スピード感のある物語の展開を楽しめる作りになっている。テロ組織『コブラ』の一員が変装技術によって入れ替わったアメリカ大統領が、『核兵器廃絶サミット』を開催して、その場での核放棄の返答を渋る諸外国の首脳を尻目に核兵器のミサイル発射ボタンを押しまくる。

『お前は頭がおかしくなったのか。錯乱したのか。我が国は絶対に核攻撃に対して無抵抗では終わらない』と、アメリカ大統領に対して激高しながら叫ぶ各国首脳に対して、『アメリカの核兵器はお前らの国を合計14回ずつ破壊することができる。この場で核兵器を廃絶(反撃のために射っている核ミサイルを爆破処理)しないと数分後に世界は破滅する』という脅しをかける。同盟国であるはずのイギリスもフランスもひっくるめて脅すという支離滅裂ぶりである。

テロ組織コブラは世界の核兵器が廃絶された後にも、使用可能な核兵器以上の破壊力を持つ『人工衛星爆弾』を開発しており、強制的な核放棄によって各国を無力化させることが目的であった。同盟国であるイギリスのロンドンにまずその人工衛星爆弾を威嚇のために投下し、見せしめとされたロンドンは瞬時に都市が地盤から粉々となって全崩壊してしまう。

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映画『オブリビオン』の感想

総合評価 75点/100点

2077年、地球は『スカブ』と呼ばれるエイリアンの侵略を受ける。人類は各国が連携して総力を挙げた核兵器による反撃を行い、地球は侵略と放射能汚染によって滅亡したが、人類はその生存可能領域を他の惑星(土星の衛星タイタン)に求めて何とかテラフォーミング(惑星間移住)に成功していた。

文明が破壊されて放射性物質で覆われ荒れ果てた地球には、定期的に二名の監視員が派遣されて長期の地球パトロールの特殊任務に当たることになった。二名の監視員は男女二人で構成されて、元々は恋人や夫婦ではないのだが、本国(人類の新拠点タイタン)から遠く離れた赴任地の地球において擬似夫婦(パートナー)として暮らすことで、長期の惑星外活動のストレスを調整する仕組みになっている。

本国の上官からも定期的な連絡があり、二人だけで長期間地球で暮らすストレスに配慮して、『パートナーとの仲は上手くいっているか・日々の任務遂行に問題はないか』というメンタルケアの質問が多くなされ、ヴィクトリアは定型的なやり取りの雰囲気の中、笑顔で『ここは楽園です』という回答を返す。監視員の二人は、本国タイタンでの生活や人間関係を思い出してホームシックにかかったりストレスが強まらないように、事前に監視員として赴任する前のすべての記憶を消去されており、帰国してから記憶を回復される措置が取られる。

男性の監視員は、最先端の飛行船に乗って地球をパトロールし、女性の監視員は、コンピューターによって完全管理された地上1000メートルの高さにある管制塔(ベース)でそのパトロール活動をアシストするという役割分担が決まっている。陽気でユーモアがありいつも前向きにパトロール任務をこなすジャック・ハーパー(トム・クルーズ)と温和で情報処理能力に優れ献身的にジャックを支援するヴィクトリア(アンドレア・ライズボロー)が監視員として派遣されている。

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“マイルール(自分ルール)へのこだわり”と“他者・環境のコントロール願望”

自分だけにしか通用しない『マイルール(自分ルール)』へのこだわりが、『常同行動・強迫行為・パターン行動』のように病的なまでに過剰になると、アスペルガー障害・自閉症性障害などの『自閉症スペクトラム』に近づく。それは端的に『他者に対する無関心・自己中心の世界観』に行き着くことになり、他者とのコミュニケーション障害をもたらすことになる。

自閉症スペクトラム(自閉症的特性の連続体)は、『自己の内的世界に沈潜する度合い』の問題でもあり、自閉症と無関係な一般の人でも多少は『自分の内面に閉じこもる傾向(内向的な他者と距離を置いておきたい傾向)』を持っている。自閉症スペクトラムの度合いが強まるほどに、『他者を自己の障害(邪魔・刺激)と見なす認知』が強まり、『主観的なマイルール(こだわり行動)』に従った規則的なパターン行動を繰り返すことで安心感や制御感を感じやすくなる。

他人の気持ちを察することができず、共感・配慮・会話を全くしない(しようとしてもできない)というのであれば、コミュニケーション上の弊害があまりに大きくなるが、『マイルールのこだわり』と『出会いのチャンスの喪失』のバーターは、本人にとってはわざとマイルールを押し通すことで『自分と合わない相手(自分に合わせてくれない相手)』を無意識的に選別している可能性もあるだろう。

そういった選別はわがままといえばわがままであるが、自分だけのルールや常識・信念に必要以上にこだわって譲らない人というのは、基本的にわがままなのであり『他者からの干渉・影響』を最小限に抑えることで『関係・状況のコントロール感』を維持したいという人だと言うことができる。

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グローバル化による雇用流動化が、『グローバル人材・子どもの英語教育の夢』を掻き立てて『日本人(先進国)の特権性』を弱める

日本人の多くは現状ではグローバル人材にはなれないし、日本企業の多くもグローバル企業としての市場開拓やブランディングに大きなビハインド(人材不足も含め)を負っている。

これまで日本国内の『市場(内需)』にかなりのボリュームがあったため、日本人の大多数はわざわざ言葉が通じず社会インフラの整備も遅れている外国に出て行く必要がなかったし、日本企業の多くは国内のトップ企業(インフラ事業者)としてシェアを占めるだけで十分な売上・利益を上げることができ、他社との競争環境も今ほど厳しいものではなかった。

人・モノ・カネが国境を越える経済のグローバル化と日本の超高齢化社会の到来による市場縮小が不可避な既定路線(賃金下落の圧力要因)としてのしかかることで、世界のどこにいっても働けて暮らせる『グローバル人材』の夢が膨らんでいる。しかし、話し言葉としての外国語(英語・中国語など)をある程度身につけたとしても、『日本で働いて得る賃金』以上の賃金を外国に移住して稼ぐことは簡単なことではないし、そもそも欧米の先進諸国の失業率は日本よりも高いという問題がある。

グローバル人材「無理」…高校・大学生の半数超

グローバル化をチャンスに変えられる理想的なビジネスパーソンとして想像されている『グローバル人材』というのは、ハーバードやオックスフォードなど世界ランキング上位にあるような大学を卒業して、『多国籍企業の幹部候補・国連組織など国際機関の職員・バイリンガルな専門職や研究職のキャリア』などに就職するトップエリートを指しているようだが、より現実的な視点で考えるならば『海外に行っても何とか働いて生活できる人材のレベル』をグローバル人材として受け止めるべきだろう。

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トルコの世俗派・リベラル派の反政府デモとエルドアン首相のイスラーム主義政策の反動

トルコは国父ケマル・アタテュルクの政教分離の世俗主義とイスラームの生活規範の影響を制約した旧憲法(1982年制定)によって、イスラーム圏では珍しく自由主義・人権思想を尊重する西欧的な近代国家に近い法体系を持っている。世俗主義と自由経済を軍部が支持してきた歴史があるが、かつては圧倒的に民衆の支持を集めていた『世俗派(西欧化の支持派)』が、近年、エルドアン政権の経済政策の好調などもあり保守的なイスラーム右派の政党勢力に押され始めている。

イスラームの教義や伝統を、政治・国民生活に反映させようとする大統領・首相・与党が一定の支持を集めており、個人の自由や人権を尊重する世俗主義(イスラームの規範を法律として権力が強制しない国の指針)が後退して『イスラーム化につながる政治改革』がより進められるのではないかという懸念が欧米にも広がっている。

トルコの反政府デモ激化の直接の引き金は、タクシム広場周辺の大規模な再開発に対する反対運動(公園保護運動)であり、タクシム広場の『アタチュルク文化センター』を取り壊してオペラハウスにする再開発計画が『世俗派の象徴的・思想的な建築物の破壊』という風に受け取られてしまったのである。

しかし、世俗派(リベラル派)と対立するエルドアン首相が、『夜間の酒類販売禁止法』を成立させたり姦通罪の復活を図ったりするなど、イスラーム色を強めてきていることも反政府デモと関係している。『宗教から生活に干渉されたくない』などのプラカードも立てられていて、エルドアン政権のイスラーム主義政策が、飲酒のような国民の私生活・価値観まで法律で規制しはじめていることに、自由主義にコミットする若者層を中心として反発・不安がわき起こっているようだ。

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