人間と同等以上の人工知能とそのAI搭載の権利のないロボットは『倫理的問題を捨象した未来の奴隷制』か。過渡期に『失業者の増大・関係性の混乱・依存的堕落・少子化加速』等の大混乱が想定される。
クリエイティブな仕事は人工知能に奪われる!? 2045年問題の行方
人間と極めて近しい外観と知性、実行能力を持ったロボットなりヒューマノイドなりが製造された時の最大の問題は、『自我のない有能者としての機械』が人の命令によって『人間の様々な欲望を満たす都合の良い非生物の他者』として自己複製を続ける事の存在意義を、AIが自省的に考えないままでいてくれるかという事かも。
レイ・カーツワイルは著書“Singularity is Near”で、人工知能が全人間の知能を超えて労働や社会を劇的に変化させる時点をSingularity・特異点と定義した。カーツワイルの想像力豊かな特異点予測は2045年、『自動運転車・遺伝子工学・機械自己複製』もプロセスに含むが、科学技術の極端な進歩には『光・影の両面』がある。
幸いにも病気・事件事故に巻き込まれて早死にしなければ、2045年の景色は何とか眺められる年代。その時は僕も高齢者の一員、その時代の技術・道具・システムなどを素早くキャッチアップできてるか分からないw現代は厳しい未来予測が多い一方、科学知の先端で研究できるような人にとっては面白い材料が増え続けている。
アイボや赤ちゃんロボなど心理的ケアをするロボットの潜在需要は極めて高いが、現状の人工知能では『心のないロボットの前提』が強固であり、ロボットが会話の相手をしてくれても感情的満足度にすぐに限界がくる。
逆にそこまでAIが進歩すれば、人が必死に他者（恋人・家族・親友など）を求める動機づけが落ちて、楽な方向でロボットとの関係を求めるようになり（ヒト型ヒューマノイドの身体構造の完成度にもよるが）、人類は激減するだろう。
ロボットや人工知能（AI）に『心』を持たせられるかの問いは、技術的な問題にも見えるが哲学的・存在論的な深い問いを孕んでいる。ロボットに心がないのは『自我・生存と複製の欲・主体性・自分の問題』がないからだが、ロボットは『人間のために作られた存在』であり『自分のために何かをする遺伝子』を持たない。
少し前まで『原油の上昇・新興国の石油需要増加』によるエネルギー価格高騰が懸念されていたが、米国のシェールガス革命とOPECの価格競争、対ロシアの間接的経済制裁で原油市場の先行きは不透明だ。
2015年展望：物価はどうなる？ 原油安・追加緩和の影響は？
エネルギーとなる地下資源の推測埋蔵量は、シェールガスとメタンハイドレートの掘削技術に実用化・ビジネス化の目処が立てば、少なくとも100年以上の埋蔵量がある。更に掘削と内燃機関の技術革新があればエネルギー枯渇不安や高騰リスクは和らぎ、今より原油価格が一段安くなるかも。中東の政情不安・貧困化の懸念も同時に生じてしまう恐れはあるが。
Androidは世界のスマホOSの約7割を占めており、アップルのiOS（iPhone）でさえシェア縮小を盛り返す事が困難な情勢になっている。サムスンが新OS『Tizen』を普及させる目標を立てても、それ以前に、アプリやコンテンツを販売するエコシステムと紐付けられてないアカウントには経済的価値がない。
Androidからの「脱却」はかるサムスン 「Ｔｉｚｅｎスマホ」は消費者に受け入れられるか＝中国メディア
Galaxyの端末はある程度売れても、サムスン独自のホーム画面やアカウントを取得して、サムスンのプラットフォームを利用しているユーザーは極めて少ないはずだ。大半のユーザーがGoogleプレイのアプリをGmailアカウントでDLして満足するからで、敢えてそれ以外のプラットフォームまで使おうとしない。
トヨタ、ホンダ、富士重工、マツダなど大手メーカーの主要市場は『北米・中国＋αの新規市場』に移り、国内の車販売台数は微減傾向だが、エコカーはまだ売れるので政府は減税政策に注力する。
軽自動車税、２５～７５％軽減＝エコカー減税見直し案―政府・与党
低燃費・低排気ガスのエコカーでも新車しか減税されないので、中流以上の層や高齢者層に向けた自動車販売促進策であるが、新車の製造・輸送の過程では大量のCO2が排出されるので『環境負荷を下げるエコ』ではないという批判はある。だが減税政策の本質は『車の販売促進と景気刺激・メーカーのエコ技術開発支援』にある。
エコカーばかりだと車の個性・魅力がなくなるというが、エコカー減税がなくても消費者の大半は『ハイブリッド・省エネ技術のラベルがついた車種』にしか興味を示しにくくなっており、北米の一部市場を除いては『大排気量でパワフル・低燃費で環境負荷の高い・乗車人員が少なく積載量が小さい車』は開発しても売れない…。
日本国内では車は売れない感覚もあるが、2015年は日本の自動車メーカー全てに対して、物凄い追い風が吹くと予測されている。トヨタは2014年は世界販売台数が1000万台の大台突破、GMと首位争いのデッドヒートを繰り広げているがそれだけアメリカの景気が急回復した。スバルやマツダも米市場で売れている。
アベノミクスは円安・株高をもたらし、2015年はドル為替は125円台まで円安が進むという見方も強い。米国の景気・雇用回復とドルの強化（円安）は『日本の輸出企業への追い風』だ。トヨタや富士重工（スバル）、マツダは14年に時価総額を2割以上膨張させたが、2015年も輸出押上げトレンドは持続しそうな動き。