不気味な欲望や幼稚な妄想を感じさせる事件だが、藤原武被告（49）は博士号取得の大阪大学大学院で就職に挫折してから大学の知人とは没連絡となり、離婚後に更に社会・他者から遠ざかったともいう。
「夫婦の時間楽しんだ」＝女児支配、日記で克明に―４９歳男、７日初公判・倉敷監禁
就職が難しい人文系（哲学科）の博士課程ではあるが、一種のポスドク問題による就活の失敗と自尊心の崩れ、女性関係の不遇、脱社会的環境による現実認識の異常から生じた事件か。
勉強次元のエリートが挫折後に自意識と生き方を立て直せかった事が背景にあると思われるが、勉強・仕事での成功欲求（条件面の付加価値）と理想の女性が結びつき過ぎていた結果でもある。
藤原被告は学生時代には女っ気のない真面目一辺倒な人だったという印象が語られるが、それは20代まで女に興味・欲望がなかったからではなく『学歴・仕事での成果を上げれば理想の女に相手にして貰えるという通俗的な希望』 で（みんなが遊んでる時に）今必死に頑張れば後で良いことがあるという人生設計（先憂後楽の戦略）があったからだろう。
『パズドラ・黒猫・モンスト』は齧ったが1回5分以内のプレイ時間。無課金だと到達できるレベルやキャラの限界で飽きる。課金して長時間やり込むまではまらないが、モンストの引っ張りゲーのアイデアに触れた時には『これは売れるな』という感じはあった。
現在のソーシャルゲーム業界のタイトルは百花繚乱で種類があり過ぎて、メジャータイトル以外は何のゲームかもわかりにくい。これだけタイトルがあっても利益が出るのはほんのわずかで、大半のユーザーは1円も使わないが、逆に高額の課金をして長時間プレイをし続ける人はオンラインゲーム依存症の傾向になりやすい。
オンラインゲーム依存症を防止するためには、記事にあるようにゲームをする時間を『1回1～2時間まで』などと決めてから、『その前にやるべき仕事・勉強・準備』などをきちんと終わらせてからゲームをするようにすべきである。電車・バスでの移動中や仕事の休憩中など、『制限された空き時間』だけしかゲームをやらないようにするというのも、依存症を防止する方法としては有効だろう。
芸能人の自殺リスクは一般より高いが、『華やかな名声・注目・高所得を得られる時期』とそうではない時期の落差の受け止め方、等身代の自分でも良いと気を抜ける場所の作り方が難しいように思える。残された人も苦しむが。
上原多香子がブログで心境吐露「早く元気な姿を見てもらえるように」。
友人知人の間柄でも残された側は、自分にできることは何かなかったのかという後悔・罪悪のようなものを覚えやすいが、配偶者であれば尚更だろう。別報道で夫婦仲の冷え込み・別居状態という内容もあったが、仮に夫婦としての気持ちが以前と変わってきていたとしても、自殺されると後味の悪さや罪悪感が残る事になる。
相手に残す遺書の内容にも拠る部分はあるが、配偶者に限らず自分を気にしてくれる近しい相手がいる立場の人は、『自殺』という自分以外の他者にも精神的痛撃を与える選択は最大限回避して欲しい。自殺したい衝動が強まった時には、精神医療・相談機関の援助を受けるか、暫時的に責任感・思考力を弱め何もしない方が良い。
サラリーマンの夫と専業主婦の妻、子供という1990年代以前の『標準家族モデルの崩壊』、『共働き夫婦・離婚の増加＋男性の平均所得低下』が根底にあり、『家族みんなの財布・財産』という共通観念が薄れやすい。
男性に聞いた！ 結婚したら、給料をすべて奥さんに渡す？⇒「渡さない 53.4％」
妻が専業・パートである場合には『家計管理』を役割として任せる事が、妻の尊厳・安心と夫の信頼・愛情の現れになる面はあるかも。妻の所得がないか少ないケースで『夫が給料・家計管理』を全て掌握し最低限の生活費だけを渡すとなると、夫側の権限が強くなり過ぎ間接的に『主従関係の強調・経済的DV』のリスクを高める。
米国と英国、フランスが中心の自由民主主義圏の有志連合としては、自由も人権も認めずテロ・侵略・虐殺で勢力拡大するイスラム国を放置することはできないが、日本にとっても未来の集団的自衛権の運用に関わる問題になりかねない。
イスラム国の侵略活動やテロ行為、民間人・異教徒の殺害に対して、日米欧は『国際社会に対する挑戦』と強く非難するが、イスラム国の過激派勢力や狂信者からすれば『現代の欧米主導の国際社会の破壊・転覆（近代的・啓蒙的・男女平等的な価値の否定と宗教規範への転換）』が目的なのだから、非難の主旨が伝わらない。
続きを読む イスラム国（ISIS)と欧米諸国・日本との政治と価値観の対立：欧米主導の国際社会・法規範を否定するイスラム国
LINEのIPOがIT関連株に与える影響は大きい。上場見送りのニュースとアメリカのシリア空爆、ダウ平均株価の下落が重なった事で、今日の日本市場は軒並み下落傾向を示した。メールを代替する勢いのLINEの潜在成長力が注目される。
LINEとアリババは同じITでも業種が全く違うために単純比較できないが、アリババとの競合性がある企業は『楽天・アマゾン』などのネットを介した物販サイトになるだろう。10億人以上のネットユーザーが誕生する可能性を秘める中国には、まだまだ広大な『ネット通販の潜在顧客のフロンティア』が眠っていると見ることもできるし、アリババが推し進めてきた『B2B（企業間取引）のネット仲介事業』も順調に成長している市場である。