現代の先進国は医療水準の向上と栄養状態の改善、交通事故死の減少傾向（飲酒運転など交通違反厳罰化・速度の出ない渋滞の慢性化）によって、『乳幼児死亡率・病死率・事故死率・餓死率（戦死率）』が下がるので、必然的に『自殺以外の死因で死ぬ若者の比率』は減ることになる。
生きることそのものが目的化できるほどに、『戦争・飢餓・病気・虐待（身分差別）による淘汰圧』が十分に強い社会では、『動物的な生存・生殖の本能』が先鋭化しやすく、自殺という行動選択が現実的なものとして考えられる頻度が少ない。
学校教育や知識教授による自我意識の肥大も抑制され、大多数の人が自分と同じように貧しく苦しい境遇で必死に生きているため、『自分が何者であるのか・自分の人生がどのようなものなのか・なぜ生きなければならないのか』の自省的・意味論的な思考が人生の中心になる余裕そのものがない。自意識の拡張（優越・豊かさ・見栄への欲）や周囲との差異がないために、『生きるために生きることのハードル』が低くなるので、自殺するリスクは必然的に低下していく。
先進国の学校教育の多くは『生きる力・サバイバル力』よりも『競争する力・専門性を身につける力』と相関するものなので、『学校・企業・役所などの決められた帰属（関係性）と枠組みから逸脱した個人』は経済的にも精神的にも脆弱となりやすいが、先進国では学校・企業・役所と相関しないコミュニティ（ゲマインシャフト）や持続的な自営業は概ね衰退しやすくなっている。
バブル崩壊後の一時的な自殺の急増は、『企業の雇用・社会保障の枠』からの篩い落としから立ち上がれなかった人たちの影響が考えられるが、2000年代前半までの自殺率の高さは、高度経済成長期から日本経済の最盛期までの『一億総中流社会の意識との一体化（人並みのライフステージの進行から脱落することの恥・恐怖と自己否定）』によってもたらされていた側面がある。
2000年代後半からは、格差社会の進展が客観的なジニ係数というよりも『若年層の雇用格差・出身家庭格差・学力格差（意欲格差）の意識』によって露見するようになり、どんな家（親）に生まれても努力すれば中流階層のライフスタイルに大多数の人がありつけるという『一億総中流社会の幻想』が崩落した。