自殺を忌避・断罪すべき絶対悪と見なして自殺者を責めるような意見もあれば、自殺を個人の自己決定権の一部や生命力の希薄さによる運命と見なして自殺者を容認するような意見もある。

■高１女子が転落死＝飛び降り自殺か―新潟

大半の人は差し迫った『自殺願望（消えてしまいたい衝動）』に今の時点で囚われているわけではないので、実際に自殺企図をして死んでしまう人の本当の心理や衝動、苦悩について十分に共感することができない。

共感も受容もできないから、その自殺衝動を抑制する方向に誘導する話し合いを粘り強くすることは極めて難しい。自分の人生や人間関係で忙しい大半の人は、第三者の自殺願望の心理を短時間であれば聴くかもしれないが、毎日毎日延々と嫌なことを聴き続けるストレスフルな作業からは逃げ出してしまうだろう。

自殺が起こった後で人々は『相談してくれていたら・誰かを頼ってくれていたら』とはいうが、実際には差し迫った自殺願望や終わりのない希死念慮を抱えた人の話し相手になるということは生半可なことではなく、非常にストレスフルでうざったくて面倒な作業である。

金銭的対価を貰う精神医学やメンタルヘルスの専門家でさえ、筋金入りの自殺志願者や境界性パーソナリティーのしがみつきからは逃げ出してしまうか、感情移入を控えた機械的な対応（投薬）だけをして境界線を引いて巻き込まれないように自衛することは少なくないくらいなのである。

大半は途中から我慢できなくなって聴いている側の人間のほうが『甘ったれるな・誰だってつらくても頑張ってるんだ・いつまで意味のないことを考え続けているんだ・現実を見てやるべきことをやれ・人を暗くさせるような話ばかりするな（私の人生までつまらなくなる）・死にたいなら私に宣言せずにやってくれ』という叱責や説教、諦めになっていくのが関の山である。

あなたが死んでしまうくらいなら、私は何日間でも、何ヶ月間、何年間でもあなたが訴える『人生がつらくて死にたい・生きることに意味がなくて苦痛なだけだ・自分には価値がなくて他人にも社会にも興味がない・誰かが憎くて憎くて仕方ない・生きていくのが面倒だから何もしたくない・学校も会社もずっと行きたくない（ありのままの無為な私でずっといいよと言って欲しい）』といった内容のネガティブな話題を粘り強く聞いてあげると言える人、更に実践できる人がどれだけいるだろうか。

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人生を所与の義務や関係の束縛と捉えれば“一切皆苦”で絶望しやすい。視野狭窄や無理な過剰適応も自殺リスク。学校・会社は『自己と他者のポジティブな相互作用の場』として選択し活用すべき環境以上のものではない。

男子中学生が自殺か＝電車にはねられ―群馬

“学校（会社）に行かなければいけないという社会規範”は、精神疾患や希死念慮、絶望感に陥らない限りは常識的なものとして認識されるが、“生きるか死ぬかの瀬戸際の苦悩・落ち込み”がある時には『今の状態の学校（会社）に死ぬ思いをしてまで行かなくても良いという選択』もあると教えておくことが必要なのか。

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■“没個性”上等　自分らしさは中身　「ミニマリスト」で「ノームコア」な若者たち

生活必需品や家電製品さえまともに普及していなかった資本主義の初期には、『モノを多く持っていること・過去になかった家電や車を所有すること・高級高額あるいは希少（生産限定的）なモノを持っていること』が豊かさや地位の象徴であった。

人々は必死に人生の大部分の時間を企業労働に捧げて、経済主体である自らの能力と他人から見た場合の分かりやすい価値を証明するために、今まで持っていなかった沢山のモノを買って所有することに、非常に大きな効用（満足）を感じることができた。

資本主義が成熟段階に近づいてくると、家事労働の負担を軽減して日常生活を便利にしてくれる『洗濯機・冷蔵庫・テレビ・掃除機』のような家電製品はほとんどすべての家庭に普及するようになり、『自家用車・持ち家』といった高額な耐久消費財の普及率も次第に高まっていった。

生活必需品も含むモノに囲まれた生活水準を引き上げるために、全力で働く企業戦士が大多数を占めていた時代には、明らかに『個人の時間・自由度』などよりも『カネ（仕事）＋モノ＋それらを評価してくれる家族・異性・他人』の価値が圧倒的に高かった。高度経済成長期には、企業社会の労働とモノの経済価値のほうがいわゆる『ノーム・コア（普通さの核）』を形成しており、モノの経済価値に対する異論反論はマイノリティ（新製品に溢れる時代をフォローできない持てない少数派）の声としてかき消されるだけだった。

ミニマリストやノームコアといった哲学的・解釈的な理屈に基づくライフスタイルが通用する余地が生まれたのは、早くてもバブル崩壊以後、現実的にはゼロ年代後期以後だろう。

この時期には、部屋の内装・インテリアなどにおいても、『豪華さ・高級感・ゴテゴテ感を重視したデコレイティブなデザイン性』に対置される『シンプルさ・機能性・さっぱり感を重視したモダンなデザイン性』のほうが優位になってくる。

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一般に年齢が高くなるほど、1週間や1年間といった『まとまった時間単位』の時間が流れる速さが速くなると感じられる。

この理由は記事にある『加齢による代謝の低下』という脳の視交叉上核が関係した生物学的原因、『人生全体に対する時間単位の比率の低下（5歳にとっての1年は20％・50歳にとっての1年は2％，新規体験への興味や感動の減少）』というポール・ジャネの法則などで説明されている。

動物を含めると、寿命が短くて代謝が活発な小動物ほど『周囲の世界の動きをゆるやかに感じている（スローモーション的な知覚）』ために、『心理的時間』が『時計的時間』に比べて速くなっていて、時間がゆっくり進んでいるように感じているという。

心理的時間が速ければ速いほど、周囲の動きはゆるやかに感じられ、天体の公転と関連した客観的に測定される時計的時間よりも心理的時間のほうが速いので、『まだ1時間しか経っていないのか（自分の心理的時間感覚では2時間以上経っているように感じられる）』というズレが生まれてくる。

動物には時間の概念は理解できないので正確な喩えではないが、寿命が短く代謝が活発であれば、太く短く生きるとでもいうかのように『客観的な寿命の短さ』と同時に『心理的（主観的）な時間の長さ』もある程度はある（小動物本体にとってはそんなにあっという間ではない感覚がある）と推測されているのである。

年齢による時間感覚の変化は、数日以上、数ヶ月や1年間といった『ある程度まとまった時間単位』を振り返った場合に特に顕著である。

一方、『今日は時間が経つのが早かったな・遅かったな』という数時間から1日程度の短期スパンにおける『心理的時間の速さ』は年齢の要因よりも、好きなことを能動的にやっているか、嫌なことを受動的にやっているかという心理的・認知的な要因（コミットメント要因）のほうが大きく影響しやすい。

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腹黒は『表面的な言動・対応』と『本心における目的・欲望』が違っているという事だろうが、『誰かを傷つける（損害を与える）策略・欺瞞』や『不快な下品さ・極端な悪口雑言』でなければ害は余りない。

女子の3人に1人は腹黒？！　無自覚から隠れまで女子の腹黒事情

わざと相手を十分に信用させてから騙したり裏切ったりする詐欺的な腹黒さは問題だが、『外面の良さ・社会的な表向きの顔・無難な対応』といったものは腹黒さというより他者を不快にしないマナーの部類に入るもの。素の部分の性格が悪い、悪意や嫉妬が強い、生き方ややり方が汚いといった相手と親密になれば面倒だろうが。

家でも外でも、初対面の相手でも親しい相手（友人・恋人）でも、常に同じ態度・価値観・判断・愛想しか示さないという人は現実にはいないが、その落差が『悪い方向にぶれたり崩れたりする相手（素の人間性・生き方が悪い人）』と親密になったり家族になったりすると実害は大きいかもしれない。

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人類社会の歴史は乳幼児死亡率の低下と産業社会・知識社会の豊かさの増大によって『多産多死→多産少死→少産少死』へと変化してきた。そのマクロな構造変化と意識変容の先端に、現代の日本や欧米諸国、韓国などが直面する“少子高齢化”の問題がある。

■「子どもいらない」独身の若者、増える傾向　厚労省調査

最も端的な構造変化は、生活者以外の目線と統計的な予測の知識を殆ど持たない『プロレタリア階級（非知の労働者階級）』の再生産システムの消滅である。現代は学歴や知的好奇心を問わず、『現在の政治・経済・社会情勢のちょっとした分析・未来予測』程度は、大半の人が“悲観楽観・情報精度の差”はあっても予測するようになり、先がどうなるかを功利主義的に読んでから行動を選択するようになった。

社会の高学歴化とプロダクト（製品）の高技術化、自意識の向上によって、『毎日ご飯と寝床が得られて子どもが元気に大きくなるだけでありがたい（子供の学歴・職業・収入云々は真面目に黙々と働きさえすればどうでもいいしどうにかなる）』というだけの要求水準で、『過酷・理不尽な長時間の肉体労働や階層社会の上下関係』に耐えるだけの地道な人生設計を受け容れられる労働者階層が大きく減ってしまった。

フルタイム（長時間労働）の勤勉さに報いるという側面のあった社会保障制度の持続性が疑われ始めたこと、激化する競争環境への適応として、企業（経営者）が『労働者の長期的な人生設計・子育て』等に配慮しないブラック化・人件費の削減・人材の使い捨て化に踏み切り始めたことも影響する。

公的年金支給開始年齢の引き上げと支給額の引き下げも予測されることから、長期にわたる不本意・低賃金な労働形態への帰属と忠誠が、（実績につなぐ知識や能力が不足していれば勤勉・正直なだけでは報われないことも多いという）意識の上でより困難になってきている。

公的年金の給付水準がこのままでは維持できないということから、子供を多く産む少子化解消が、『社会保障の財源不足・介護や単純労働のマンパワー不足』に対する処方箋のように語られることもある。

だが、こういった見方は現代の企業経営・労働・納税に理不尽さや不平不満を抱えている層にとっては、更に『生まれてくる人間＝システムに使われる労働力・財源』というネガティブな認識を植えつけるだけである。子供を未来の福祉国家を支える労働力や納税者として扱おうとする『負担先送りの賦課方式』は、返って子供を産まなくなってしまう悪循環（格差・搾取・貧困の再生産の予感からの出産回避）を生みかねない。

また現時点における日本人でさえなかなか好んで就業しようとしない職種・分野・労働条件に、未来の子供たちが高齢者・日本経済・社会制度のために自分を犠牲にして、敢えて過酷で低賃金な仕事を選び、遣り甲斐を感じにくい仕事に就いてくれる保証もない。

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