子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）で重い後遺障害を発症した10～20代の女性が集団訴訟。国・医学会はワクチンと副反応の因果関係を否定、WHOは強く接種勧奨する。64人の副反応は『激しい痛み・歩行困難・意識や視力の障害・思考力低下』など重いが、医学会はワクチンと無関係な精神疾患や遺伝子異常とする。
子宮頸がんの約7～8割が、性交によるヒトパピローマウイルス（HPV）感染が原因とされる。HPVは性交で簡単に感染するが大半が免疫で自然に駆除されるので、一度感染すれば自然に治らないわけではない。HPVに感染してもがん化せず自然に免疫で消滅するが、一部が感染持続（長期潜伏）してがん化する。
欧米の医学会・WHO・製薬会社を中心として、10代の中高生にHPVワクチンを接種する事が半ば義務的に勧奨されている（巨大市場でもある）が、このワクチンの有効期間は最長でも10年以下だ。日本の20代女性の子宮頸がん死亡リスク（年間10～30人）は元々低いので、『重篤な副反応リスク』があれば躊躇する。
養子を貰うのではなく、不妊治療をしている夫婦の動機づけには通常『自分の遺伝子を継ぐ子が欲しい』がある。そこを考えれば、女性（妻）だけが第三者の卵子提供を受けるという事に抵抗（代理母的な不本意な思い）が出ることは当然想定される事だろう。
＜生殖補助医療＞第三者から卵子「望む」男性は女性の２倍 (毎日新聞 – 06月05日 23:15)
アメリカでは第三者からの精子・卵子の提供の自由化（ビジネス化）が進んでいるとも言われるが、突き詰めると好ましい外見・能力・履歴を持つ第三者の精子・卵子を組み合わせる（自らの配偶子と組み合わせる）『デザイナー・ベビー』の倫理的問題も生じ、『不妊治療と異なる優生思想的な目的・動機』が前面に出てくる。
デザイナーベビーや試験管ベビーとかが、生命倫理学的なテーマとして取り上げられる事があるが、その根底には『犠牲なき生命の選別とビジネス化・恋愛（性交渉）の同意なき生殖や育児など科学主義的・恣意的な優生思想』の問題がある。そこに不妊治療の正当性や代理母の要請が絡むと、倫理的是非の判断は複雑になる。
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代謝が活発で『痩せ型の体型』の比率が高い10～20代前半の肥満は遺伝要因も関係するが、『過食・ストレス（気晴らし食い）・運動不足・睡眠不足・塩分と糖分の過量摂取（濃い味の嗜好）』は太りやすい。適度なカロリー量で空腹を感じない食習慣の確立も重要か。
30～40代になると意識的な食習慣と運動習慣の調整がなければ、自然に食べて少し歩いてくらいだと代謝の低下・体質の変化から太りやすくはなる。ただ長い距離を走る（歩く）にしても筋力を鍛えるにしても、一定の時間と気持ちの余裕がないと続き難く、何もやってない所から習慣化するまでのステップで挫折する人が多い。
スマホやパソコンを日常的に長時間使用するライフスタイルで、『首・眼・肩・腰』に不調（機能低下）を来しやすいというのは経験的に感じる問題だ。ストレートネックやスマホ症候群の名称で知られる。
スマホやパソコンを使って『同じ姿勢』を無意識に長く維持し続けることが、骨格筋の歪みを招いて健康を悪化させる。斜め下に目線を固定して、スマホのディスプレイを見続ける姿勢は首に思っている以上の負担がかかる。ストレートネックは首の疲れや気分の悪さにつながるが、運動やストレッチをしても症状はやはり残る。
人間の猿人・原人からの進化のプロセスを遡れば、ヒトは数百万年にわたってサバンナを駆け回ってきた種であり、平面上の文字・図像を長時間見続けるライフスタイルの歴史は数千年程度で短い。『止まっている状態・固定された姿勢・知的作業の負荷への適応』は十分ではなく、首・眼・肩に症状がでやすい。
平面上の文字・図像を長時間見続けるライフスタイルの歴史は数千年程度としたが、これは古代王朝の神官・学者・貴族など特権階級に限られる話で、近現代においても娯楽的な情報やゲームをスマホ・PCで消費するインターネットが登場するまで、多数派は人生の大半において本・文字・画面を見続ける人生を送りはしなかった。
障害・疾患・高齢・虚弱とその負担を敬遠する優生学の倫理的是非とも関わるが、現代では出生前診断・中絶以前に『出生数（中絶数含む）の減少』という意識的な各種選択による間接の優生学が進む影響も大きい。
出生前診断の結果に基づく中絶は、検査をする時点で『パーソン論（人権・生存権は出生後の意識的人格と切り離せない・中枢神経系が未熟な周期の胎児は新生児同等の権利主体ではない）＋生命の選別の契機』を含むのでどんな障害や奇形でも中絶しない『生命至上主義』の信念や心情がある人は初めから検査をしないとも言える。
『マタニティーブルー・産後うつ』の認知度は高いが、産後うつの自殺リスクについての言及や統計調査は今まで無かった。精神疾患の既往でリスクが上がるので、産婦人科と精神科の連携が必要になる。
妊産婦の自殺者数は10年間で63人で日本の自殺者数に照らせば少ないが、高齢の老衰・貧困や不治の病気を苦にした自殺と比べ、本人の精神的な混乱や意志の薄弱さの度合いが大きい。適切なメンタルケアやヒューマン・サポートがあれば『自殺を回避できた可能性』が高くその意味で積極支援の効果が期待できると思う。