「歴史」カテゴリーアーカイブ

映画『ギャング・オブ・ニューヨーク(2002年)』の感想とアメリカのWASP・移民の歴史

総合評価 92点/100点

レオナルド・ディカプリオは若い頃の『タイタニック』があまりに売れすぎたために、そこでイメージが固まってしまっている人も多いのだが、L.ディカプリオの映画は2002年のこの『ギャング・オブ・ニューヨーク』を画期として、光と影を合わせたアメリカの歴史を題材にとった骨太で重厚な作品が増えてくる。Huluで公開されていた『ギャング・オブ・ニューヨーク』を10数年ぶりに見てみた。

アフリカのシエラレオネ内戦を舞台にして、ダイヤモンド採掘の奴隷労働と欧米人ブローカーが暗躍する紛争ダイヤモンドの利権を題材にした2006年の『ブラッド・ダイヤモンド』も面白い映画だが、2002年の『ギャング・オブ・ニューヨーク』は南北戦争前夜のアメリカのアイルランド移民問題を題材にした映画で、ギャングのむきだしの暴力がニューヨークの一角を仕切っていたアメリカ建国史の重要な一場面(銃の武装権を支持する保守層のスピリットの淵源)を切り取っている。

アメリカの近代化のプロセスは、移民や信仰の共同体(コミューン)をはじめとする『地名変遷の歴史』にも現れているが、『ギャング・オブ・ニューヨーク』ではディカプリオ演じる主人公の名前が“アムステルダム”というのが象徴的である。

アムステルダムはニューヨークの旧名ニューアムステルダムを彷彿とさせるものであり、ビル・ザ・ブッチャー率いるギャングの『ネイティブズ』の主張する『WASP支配・プロテスタント信仰の自明性』にニューヨークの歴史的起源(非WASPのオランダ人による支配の時期)を持ち出して対抗している。

ニューヨークの都市としての歴史の始まりはオランダ人移民の入植にあり、17世紀のニューヨークのマンハッタン島は『ニューネーデルランド』と呼ばれ、1663年には『ニューアムステルダム』とオランダの首都にちなんだ名称に変更された。17世紀後半、オランダ人はネイティブ・アメリカンからわずか24ドルでマンハッタン(19世紀以降のアメリカ最大の都市)を購入したのである。

そもそも論でいえば、ギャングの『ネイティブズ』は、WASPこそ『アメリカ先住民(アメリカを統治する正統な民族)』なのだと自称して『新たに入ってくる移民(特に本国の飢饉で急速に移民を増やすアイルランド系)』を差別・排撃しているのだが、本当のアメリカ先住民はインディアンであり、後から原住民を追って支配権を固めたWASPはセカンダリーな荒くれ者のネイティブズに過ぎない。

その後、ニューアムステルダムと呼ばれたマンハッタン島の支配者はオランダ人からイギリス人へと移っていく。1694年、英国はニューアムステルダムを武力で奪い取り、イギリス国王の兄弟の侯爵であるヨーク公の名前を冠して『ニューヨーク』へと名称変更した。

新たな土地を支配して新たな自分たちの民族・信仰の共同体を建設するという16~18世紀のアメリカの歴史は、正に武装した白人(本国で食えない白人)がネイティブ・アメリカンを放逐しながら版図を広げた『フロンティア(新天地)の開拓史』だった。

この時代からニューヨークの中心勢力は“WASP(ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント)”と呼ばれる英国系の白人となり、WASPはニューヨークの支配的民族として非WASPの移民・黒人を“二級市民”として差別・排斥するようになるのである。

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アジア太平洋戦争を振り返った『安倍談話』についての感想:なぜ国・民族で排他的にいがみあうのか?

安倍談話の内容は『反論可能性を予期した完全性』を担保したもので、思想的・政治的なバイアスを極力排除した穏当なものだが、安倍首相本人の今までの歴史観・抑止力と安保情勢の認識が反映されておらず建前的な装いもある。

安倍首相の戦後70年談話全文

残念なのは、安倍談話を読んでの一部の国民の『党派的・イデオロギー的な反応』だろう。『この談話に同意できなければ日本人ではない・日本から出て行け』というムラ社会的な排他性は、先のアジア太平洋戦争において『私は戦争反対であると言えない全体主義(精神総動員)の空気』を醸成する群集心理の発露・踏み絵だった。

『私たちの子や孫、そしてその先の世代の子どもたちに、謝罪を続ける宿命を背負わせてはならない』というのは、『現代的な個人主義の発想』でありもっともだが、それを言っている安倍首相自身が『復古的(反個人主義的)な集団帰属・規範主義の責任ある日本人』を理想的な日本人の原型として持ち上げているのは皮肉だ。

ある国に所属している同じ国民であっても、『国家・民族・歴史と自我同一化する個人』もいればそうでない個人もいるというのが、『過去の歴史的責任の世代間継承』を切断する社会認識のとっかかりになる。なぜ国家単位で親・祖父母の世代の戦争の罪を子孫が問われるのか、世代間の価値・歴史の継承が推測されるからである。

民族主義の右派の感受性に置き換えると、ある韓国人が『私は韓国人ですが、韓国政府の歴史認識や右翼的な日本への民族的嫌悪とは関わりがなく、私は私として日本人と仲良くやっていきたいと思っています』と語った時に、どう思うかということが『過去の戦争・歴史の責任の世代間継承』と深く関わっているのだ。

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安倍政権の安保法制改革と徴兵制の懸念:近代国家の公権力・国民軍の徴収・軍の魅力

徴兵の国民軍は近代国家の特徴だったが、先進国では『兵器の進歩・総力戦消滅・個人の権利向上』で徴兵制の有効性は概ね失われた。徴兵制は国家権力が個人の自由・生命にどこまで干渉可能かを問う。

安保法制  「徴兵制」は本当に将来導入されることはないのか?

徴兵制はないの根拠は、18条の『犯罪に因る処罰の場合を除いては、その意に反する苦役に服させられない』であるが、個人の尊厳原理において徴兵が実施できない根拠の力点は『苦役性・奴隷的拘束性』よりも『個人の意思に反する行為の強制』にある。犯罪の罰則や同意の仕事等以外では原則権力でも行為を無理強いできない。

第二次世界大戦における総力戦の悲劇は、『国家権力が個人の人生・時間・生命まで包摂した全面的な個人の統治・強制が可能なこと』に由来する。つまり国家は究極的には警察・軍隊といった暴力で、その人の同意を得ずに徴兵・徴用といった『その意思に反する行為の強制』が任意に可能だったわけである。

国家が法律を定めてやろうと思えば、国民個人の自由意思を完全に無理やり抑圧して命令を聞かせられるというのが、『第二次世界大戦期までの国家権力の暗黙の前提』であり、個人に『戦争に協力するか否かの選択権』は実質的に与えられていなかった。国家と世間が強面の強制力となって個人の意志を押さえ込んだ。

日本国憲法の先進性・啓蒙性は、いかに強大な力を持つ国家・軍隊でも、『個人の不可侵の人権・意思・私的領域』までは刑罰や課税などを除き、干渉・強制はできないと明言したことだ。違憲な法律は無効の趣旨には、国家は個人の人生・生命を直接に左右するその意に反する命令まではできないという立憲的抑制を織り込む。

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先の日本の戦争は間違っていたのか?米英中ソと戦った“武力・道義(国際秩序原理)の戦争”

現代から見れば『間違っていた戦争・回避可能な戦争』だった側面はあるが、その間違いの根源がどこにあったのかを突き詰めれば、『日本(諸外国)が自国のまっとうな経済活動で充足できるほど豊かではなかった・個人の生命の価値が低く人権が守られている国もなかった・国家権力が国民を道具(兵力)として活用するための教育や道徳が普及していた』という時代背景にある。

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戦争あるいは軍事的野心や歴史的正当性(物語的正統性)といっても良いが、それらの価値が持ち上げられて称揚される時というのは、『国民が現在の生活に満足していない時・現在の政権に対する不満が高まっている時』である。

自分や自国に対する不平不満の原因が、『外部(仮想敵)』にあるとして教育・扇動されたり、『有事の国防危機(やらなければやられる)』がマッチポンプで誇大に伝えられることによって、『私(個人)の存在意義』と『国家の歴史的・物語的な正当性』が接続される感覚が生まれ、“戦争・安保”に精神的な高揚感や正義感を感じてしまう。

日本と連合国軍の最大の違いは、『戦争に勝ったか負けたか』だけにあるのではなく『実力を伴う新たな時代の価値観外交(理想呈示)の勝ち負け』にもあった。

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武藤貴也衆院議員の日本国憲法否定の発言と“思い通りにならなくなった先進国の庶民”への権力の憂鬱

武藤貴也衆院議員(36)は私と近しい世代の政治家だが、『歴史を知らず憲法を学ばず国民を道具と見なす復古的な権威主義者』が政治権力の一翼を担っていることの危険性を知らしめる発言である。

国民が国家のために生命を捧げる価値を教育し、国民を『国体の全体システムの部品』と見なして戦争・労働で使役しながら国家権益を拡張する考え方は、『統制主義・身分意識・生命軽視の戦前回帰』そのものである。

近代憲法の原則を否定する武藤貴也氏の発言については、『政府・権力者の思い通りにならなくなった国民』に対する苛立ちや不満が顔を覗かせており、相対的に低下した政府・権力者の『対国民の強制的な使役力』を回復して、自らの権力欲を満たしたいという傲慢さの現れとも感じる。

『内閣総理大臣である私が自衛隊の最高指揮官である・自衛隊は国防軍(日本軍)へと名称変更すべき』と宣言した安倍晋三首相の軍事偏重志向とも重なるが、政治権力者が軍隊への名目上・実質上の影響力強化を望む時は、歴史的に見ても『対国民の強制的な使役力(全体利益を掲げる自由・権利の制限)』が背後の目的としてあることが多い。

中国・北朝鮮の最高権力者が『国防委員長』の肩書きを名乗りたがること、『思想的な教育改革』に注力することは偶然の一致ではなく、『物理的な威圧・精神的な洗脳の効果』によって、『国家・政権の命令に従わない人民の相互監視体制+自ら進んで全体国家のために犠牲になってくれる(反対者を差別・弾圧してくれる)メンタリティ』を自律的に構成することを目指している。

ナチスドイツのヒトラーユーゲント、大日本帝国の軍国主義青年・開戦派の青年将校、中国の紅衛兵・マオイズム、北朝鮮の主体思想主義者・金日成信奉者、カンボジアのクメール・ルージュ、フランス革命のジャコバン派(平等主義の極左)などが典型的だが、『若者の純粋な社会貢献欲求,外敵や不正を排除しようとする正義感』が政治権力者の望む方向へと教育や社会環境を用いて誘導されてたことで歴史の悲劇が繰り返されてきた。

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吉本隆明の『反権力・脱政治・大衆論』から日本の政治状況・国民の意識を見る:2

吉本隆明の『転向論』は、左翼知識人の『戦前・戦後の二重の転向』を自己批判的に問題視する。それは『戦前の左翼→戦争協力者(体制派プロパガンジストへの第一の転向)』と『戦後の戦争協力者→左翼(反体制の平和主義者への第二の転向)』の自己保身的な転向に対する廉恥心の無さの糾弾であった。

私は戦時中も本当は『戦争反対』の立場だったのだが、権力から拘束されて脅されて仕方なく『戦争協力』の見せかけをしていただけなのだという左翼転向派のエクスキューズは、吉本隆明にとって『戦前に自分と同じくらいの若い年齢で死んでいった同胞に対する裏切り・負い目』となってトラウマ的に残り続けた。

吉本隆明の『反権力・脱政治・大衆論』から日本の政治状況・国民の意識を見る:1

この辺は、私も含めて現代に生きる戦争や動員を体験として知らない世代には本質的理解が難しいのだが、日教組の『反権力の平和主義教育・個人主義教育』の原点にあるのも、『私たち教職員は本当は子供たちを戦争に行かせることになる民族教育や思想教育には反対だったのだ(だから戦後日本では絶対に国家権力に盲目的に従属したり進んで自己犠牲に進む人間を作り出さない個性重視の教育をしていく)』という罪悪感(戦前の体制に協力した免罪符の求め)や自己欺瞞(子供を殺したり殺されたりする場に行かせたい教員は本当はいなかったのだ)だと言えるだろう。

吉本隆明は、事後的に『私はあの時、本当は権力の強制する戦争に反対だったのだ』という左翼知識人の手のひら返しの自己欺瞞に対する嫌悪・不快を感じながらも、そこに『知識人と大衆層に共通する人間の保身的な本性』を見て取る。

決定的な敗戦によって日本人の大衆は、あれほどかぶれていた皇国主義・徹底抗戦・滅私奉公のイデオロギーをあっけなく捨て去ってしまい、当時は軍国主義にかぶれて本土での徹底抗戦をも覚悟していた青年吉本の素朴な国家感・人生観は『大人が取り戻した現実主義』の前に瓦解した。

鬼畜米英と憎悪していた米国を戦後は慈悲深い保護者のように慕い、お国(天皇)のためにいつ死んでも良い(死を恐怖するのは愛国心が足りない臆病者)と豪語していた兵士はなけなしの毛布・食糧を集めて明日の生活の心配ばかりをし始め、戦争に協力しない反体制派を非国民と弾圧していた人々は急に『平和主義・個人主義・経済重視の生活』に生き方や考え方を現実的なものに切り替えていった。

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