■「学歴は関係ない」は暴論？ 公平を謳う企業の採用に潜む、隠れた学歴差別の罠
昭和中期までの学歴は、大学進学率が低くて家柄・経済力と最終学歴の相関が強く、大半の庶民が経済的理由（親の教育意欲の低さ・家計の支援要請）によって中卒・高卒で就職していった。
そのため、学歴は『擬似的・近代的な身分制度（大卒＝無条件のエリート候補）』に近いものとして捉えられていたと同時に、庶民の所得上昇に従って『学歴＝社会・職業階層の流動性を高める制度』として親の子に対する勉強熱（学力競争の一点集中化）が急速に高まった。
家の事情で進学が許されなかった人の割合が高い50～60代以上の世代は、自分の学歴や職業的威信に対する劣等感だけではなく、『学力競争の機会の格差（家が裕福でなかったから中卒高卒に甘んじただけ）』に対する未練も強い傾向がある。
また、この世代は『年功序列賃金と終身雇用・学歴不問の採用環境（金の卵・努力と実績の人事評価）』によって、真面目に同じ会社で働き続けてさえいれば学歴が高くなくてもそれなりの地位・所得に辿り付けた層（高卒の現場叩き上げで上場企業の経営陣に入ったような人もいる）であり、『子供の教育に対する投資の余力』を持っていた。
端的には、現在30～40代の人たちの親の世代は『学歴の階層的な権威主義・俗物主義』にかなりの程度影響されている人が多く、新卒時（20代前半での卒業時）の学歴を生涯にわたって変えられない『知性・選良・権威のスティグマ（烙印）』のように捉えて、その入試難易度の高低によって相手に対する態度があからさまに変わったりしやすい。
この権威主義は、『現時点の能力・知性教養の高低』以上に『過去にどの大学を卒業したか』を重視するという意味において、擬似的な身分制度として機能していた。この世代は、経済的事情や早くにほとんどが結婚して子供を持っているという環境からしても、社会人になってからもう一度大学入試を受け直すといった選択肢自体が想定されていない世代（稀に高齢者になってから大学入試を受けてみるといったメリットを考えない課題へのチャレンジをする方もいるけれど）でもある。