アップデートでスマホのGoogle検索のロゴが「新しいロゴ」に変わった。シンプルなゴシック体のロゴなのに、ポップなインテリジェンスを表象する存在感がある。シンプルな「デザインの力」か。久々に音声検索を試してみたら、1年前と比較して格段に精度が上がっている。単一の検索ワードなら殆ど聞き間違えがない。
スマホ検索の便利さは位置情報をGPSで提供できて、タクシーやホテル、レストラン・カフェなどと検索するだけで、『現在地近くの情報』が地図・電話番号つきで瞬時に検索できる事。天気アプリ・時刻表は現在地に合わせ自動で切り替わり、映画館も一回の検索で近場の公開時間が全て表示…10年前の情報環境とは懸隔の感がある。
地球規模で地殻変動と火山の活動期に入っているようで、立て続けに地震・火山噴火が起こっている。現生人類以外のホモ属が絶滅した原因の一つは、成層圏の太陽光を遮断した噴火だったが、大規模な地震・噴火はグローバルな生態系の危機にもなる。
高級店や常連客・年配客では、店員から愛想よく話しかけられないと『サービスが悪い・気の利かない店』と認定されたりもするので、『店舗の客層・価格帯・客の動き』等から判断できるのが『販売のプロ』ではある。
こっちに来ないでぇー！ 洋服屋で話しかけられたくない女子、なんと91.1％も！
ユニクロやしまむらなどファストファッションのチェーン店での買い物は、『顔を覚えられない（覚えていないふりの）接客・匿名的な買物』のほうに逆に付加価値があるが、高級ブランド店にまではいかない中間価格帯のセレクトショップの接客態度はなかなか難しい。店舗面積が手狭な店は特に対話・接客ありきの販売の想定になりやすい。
大規模なチェーン店ではない、アパレルショップが接客ありきの販売にこだわるのは、やはり『一見さん』だけではない『常連化』を目指すから。理想的なビジネスモデルは『季節毎に来る・店員との信頼のある常連客（服の趣味・履歴を把握して気楽に話せる常連客）』を掴む事だが、そのレベルの店員が少なく時代も変わった。
女性側も好意のある『うまいわがまま』というのは、『それほどの大きな負担・面倒事』ではないお願い事であり、その女性を気に入っている男にとっては『メリット（接点・交流）』になるわがままでもあるのがポイントなのだろう。
大きな負担・要請を持ってくる場合には、利用されてるだけの可能性も有り得るが、女性が好きな人にいうわがままというのは、『自分の方に注意・関心・労力を少し傾けてくれる程度のお願い事』であることが大半だろう。
結婚後の生活・育児が中心になった関係性においては、もはや遠慮なく『生活費以上の収入』がダイレクトに求められたり、失業・減給においては手厳しい愛情のない反応がかえってくるリスクも少なからずあるわけだが（汗）
実際、カバン程度の重さのものを持ってあげることは、平均的な体力の男にとっては何ら負担ではなく、『気楽に話せる関係の近しさ』として受け取られる。『一口ちょうだい・ジュース貰うよ』はあざとい親密さのアピール（生理的拒絶なし）でもあるが、若い時は特に好きな女性に間接キスのようなことをされて、嫌な気分になる男（食べ物・飲み物のほうを惜しいと思う男）は殆どいなさそうだ。
偶像崇拝・異教の神殿やその歴史的痕跡が、アラーの威光を貶めると解釈するイスラム原理主義（ISの宗教国家理念)と、『人類の精神文化の遺構』を人類共通の財産とする世俗主義の価値観は折り合わない。
古代ローマ帝国がオリエント世界（属領シリア）と遭遇したことで作られた『パルミラ遺跡の建築・神殿の遺構』は、人類の歴史の客観的事実の貴重な足跡だが、ISにとっては『ヨーロッパ文明（異教徒文明）の起源である古代ローマ帝国の事蹟・遺跡』には何ら価値がなく破壊しても構わない偶像・モノという事になる。
マイナンバー制度は『税・社会保障・健康保険・口座開設』と紐付けられて、国民全員がカードを申請しなければならなくなる。ガラス張りの監視社会の保護‐支配の強度は強まるが、顔認証データは人物照合の犯罪捜査に応用されるかも。
若者の政治参加の必要を説きながらも、実名の若者が『政治的な主張・運動』で目立てば、雨霰の誹謗中傷・人格攻撃を受ける現実がある。選挙の白紙委任を許さぬとするデモも民主主義の一環としてその活動の自由を承認すべきだと思う。
「大学生の夏休みだけの活動じゃない」 SEALDs奥田愛基さんが今後の展望を語る
安保法案に反対してデモを行うSEALDsの活動、奥田愛基氏の政治的主張に対しては賛否両論あるだろうが、デモ・政治主張（政治参加）する自由そのものを否定することはできない。『反対意見』を超えた『言論弾圧・人格攻撃・過剰なプライバシー侵害（若者たちへの将来の社会的制裁をほのめかす威嚇）』は許されない。
ホストクラブは暴利を得るため『無理な酒量の消費（一気飲み等）』を煽る事もあるが、死人が出れば法的リスクも生じる。ホストを生業にするなら『自分が安全に飲める酒量』を経験的に把握しておきたい。
ホスト業であっても、経営者が従業員を死亡させないレベルの最低限の安全管理義務を負うべきだと思うが、実際には『個別の従業員の飲める酒量』を経営者・先輩や同僚が把握しておらず、ある種の『根性論・空気読み』によって気合を入れれば飲めるはずという科学的根拠のない慣習・思い込みが跋扈している危険性がある。