丸亀製麺のトリドール株は、ここ数ヶ月は安値で低迷していたが、実店舗の客の多さからほぼ確実に好決算を出してくると思っていた。16年3月期連結決算、当期利益が384.8％増の26億円という成長力の高さで、株価が長く続伸して1900円台になってきている。
ハワイやインドネシアなど海外進出も積極的だが売上はまだ500億円未満であり、会社の目標は10年後5000億というが、そこまでいくとちょいと大風呂敷すぎる気がしないでもないが……。
アジア圏への積極進出と海外チェーンのM＆Aで、うどん食の習慣を根付かせれば年商5000億が可能という、ビジネスモデルの将来性のビジョンは壮大で株を持っていればその夢に付き合える面白さもある。『うどんという日本の庶民食』でそこまで大掛かりなビジネスを目指す経営者の発想が面白いな。
レイモンド・チャンドラーの小説の主人公（探偵）のフィリップ・マーロウは『タフでなければ生きて行けない。優しくなれなければ生きている資格がない』といったが……閉鎖的世界で悩む中学生の逃げ場のないつらさに共感する一方で、大人になってからも『生きる事の圧力・大変さ』はゼロにまではならない。
人に対して優しくはありたいが、あらゆる状況において他人の苦悩を救済できる超人のような人はいない、やはり人生は自分自身でどうにかしなければならないという厳しい局面から完全に抜けきることは難しい。
人生を生きることの困難は『人生を楽観的に甘く捉えすぎること』と『人生を悲観的に暗く捉えすぎること』の両面で起こる。
続きを読む 中学生でも大人でも『人生の絶望・落胆』から自分を救い出す程度のタフさがやはり欲しい：タフかつ気楽であることの大切さ
パリ同時多発テロは、米国同時多発テロと同じく『一般市民』を標的としたイスラム過激派による不意打ちの攻撃であり、イスラム国（ISIL）という狂信的な仮想軍事国家（過激派のが改めて『先進国・国連が主張する人類普遍の価値とするもの』に一切従うつもりがないことを示したテロ事件である。
一般市民が集まり憩うレストラン、演劇鑑賞する劇場、スポーツ観戦をする競技場がパリ同時テロで狙われたが、これらはいずれも国家の軍・警察などの国防・治安維持に関わる人間が皆無な場である。
イスラム国の非対称的な無差別テロの卑劣な戦略性は、『無抵抗な一般市民』を一方的に虐殺することによって、先進国内部の治安を崩壊させて恐怖・不安を煽り『テロとの戦いの無力感』を思い知らせることによって、フランス国民のテロへの徹底抗戦意識を不信・不安で分断させ、政府に中東紛争（IS制圧のための空爆支援）から手を引くように圧力を掛けさせるというものである。
フランスは言うまでもなく、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本と並んで『現行世界秩序における普遍的価値・人権思想の唱導国家』である。歴史的に見ても1789年のフランス革命において絶対王政を転覆させ、『フランス人権宣言（人間と市民の権利の宣言）』と『自由・平等・友愛の精神』によって連帯したフランス国民による非封建的な国民国家は、現在の自由民主主義国の模範・雛形である。
フランスのオランド大統領はテロ攻撃を受けた後、即座に国家非常事態宣言を出して厳戒態勢を敷き、犯行声明を出したISの下部組織に対して『テロと戦うフランス国民の団結と連帯は揺らがない』との意思表示をした。
フランスは英米と連携してISとアサド独裁政権に武力で対抗する『有志連合の要』であるから、フランスが脱落することは米国のオバマ大統領が主張する『人類普遍の価値』が暴力に対して怯んだことを意味してしまう。相当な犠牲が出たとしても、オランド大統領がISに対して弱気な姿勢を見せたり外交政策を転換する素振りを見せたりすることは現時点では有り得ないだろう。
外見を巡る女性議員の不満が色々と書かれているが、“地盤・看板・カバン”のない無名の若手の女性立候補者であれば、『外見の良さ（必ずしも特別な美人である必要はなく清潔感・爽やかさ・フレッシュさ・真面目そうな雰囲気があればいい）』が、議員に当選するための強力なアドバンテージになるのは厳然たる事実としてあるだろう。
なぜ実力・知見ではなくて容姿・外見をメインにして選ぶのか、どうして中身をよく見ずに外見の印象だけで適当に選ぶのかという反論は、国・地域の代表者を選ぶ代議制の政治システムが不真面目に運用されているのではないか（美人投票という衆愚政治に堕落したのではないか）という不満・不安に行き着く。
だがよくよく考えてみれば、私たち有権者は『政治家の中身を査定する情報・基準』をほとんど持ち合わせておらず、更に『政治家個人としての力量・信念・可能性を評価するために何を参考にすれば良いのか』ということについてもよく分からないというのが実情なのである。
『立候補者の演説している内容・政党の有力者の語る推薦理由』を聞いたり、『立候補者のウェブサイトに書かれている政策方針・学歴や職業キャリア・思想信条』を読んだりして、容姿の美醜なんかの表層的情報に左右されず、その立候補者が国会議員・地方議員として適任かどうかを公平に判断すべきというのはなるほど正論である。
しかし、仮にも政党から公認されて議員に立候補する人が『むちゃくちゃな思想信条の表明・人格や価値観を疑われる自己主張』などするわけもなく、演説や文章の内容を細かく精査しても『所属する政党のマニフェストの範囲内で無難なことが書いてある・社会や未来や子供や外交のことなどを色々真剣に考えてくれていそうだ（真剣に考えていない、世の中なんてどうでもいいという姿勢をアピールする候補者などまずいない）』としか言いようがない。
続きを読む 容姿の良い女性議員が選ばれやすいのは『誰が政治家になっても同じの心理＋人工知能やハイテク管理社会の予兆』の裏返しか。
総合評価92点/100点
標高8,848メートルのエベレスト（チョモランマ，サガルマータ）は、誰もが知っているヒマラヤ山脈の世界最高峰である。映画『エベレスト 3D』の冒頭では、登山家のエドモンド・ヒラリーとシェルパのテンジン・ノルゲイによるエベレスト初登頂（1953年）から、エベレストの固定ロープを配置するルート開拓、登山ガイドが引率する商業登山の歴史などが紐解かれる。
この映画の題材になっているのは、ニュージーランド（英国連邦）の英雄的な登山家ロブ・ホールが率いた商業登山の公募隊が11名の死者を出した『1996年のエベレスト大量遭難事故（エベレスト登山史で最大の死者を出した事故）』である。
ロブ・ホールは29歳で七大陸最高峰登頂の最年少記録を樹立した超人的な登山家であり、8000m峰で最も難易度（死亡率）が高いとされるK2にも登頂している。ローツェ、チョ・オユー、マカルー、ダウラギリなど8000m峰の多くに登頂経験があり、当時もっとも8000m峰の登山のリスク判断に詳しい人物の一人であった。
山岳医である妻のジャンや大勢の登山客（実質登山家レベルの客）とも一緒にエベレストに登った経験があり、登山家として自分自身がぐいぐい登れるというだけではなく、大勢の顧客（他者）を安全に引率してそれぞれの体調・状態に配慮した慎重なガイドができる登山ガイドとしても評価されていた。
この映画は『3D版』しか公開されていなかったが、ネパールの整備されていない煩雑な街並み、富士山より高い標高5000m以上にあるチベット仏教寺院、高所恐怖症の人は絶対に渡れそうにないむちゃくちゃな高さのある長い吊り橋などから始まり、『深いクレバスにかけられたハシゴの横断』や『エベレストの垂直に近いような斜面の登攀』、『一歩踏み外せば即死する尾根・絶壁の狭いステップ（踏み場）』などスリルと緊張感が溢れる美しい映像世界を3Dで立体的に楽しむことができる。
自分自身でヒマラヤ山脈を筆頭とする世界の高峰に登れる人（登りたいという人）はほとんどいないが、エベレストやK2、ダウラギリなどの高山（標高問わず世界にある名だたる高い山）は写真・映像で見るだけでも、その容易に人を寄せ付けない荘厳な存在感、雪・岩をまとって天に屹立する美しさに圧倒され魅了される。エベレストは遠くから俯瞰で見れば美しく、生身で近づけば恐ろしいとも言えるが、エベレスト登山を疑似体験できるような映画の作りやカメラワークの視点が巧みである。
EU諸国では逮捕歴・前科・失態などを巡る『（ウェブ上で）忘れられる権利・検索されない権利』を主張して、Googleを提訴する動きが数年前から活発化している。
EU諸国の民事裁判では、『Googleの検索インデックス』から提訴した個人に不都合な情報をGoogleに削除するように命令する判決が多く、『忘れられる権利・検索されない権利』は裁判所に訴え出れば認められる確率がかなり高くなっている。
『自分が過去に犯罪を犯したという記事・記録』は、ウェブ社会以前には新聞・雑誌には書きたてられたが、よほどの大事件・凶悪事件で無い限りは『人の噂も七十五日』でいつの間にか人々の話題から消えて自然に忘れられていくものであった。
ウェブと検索エンジンがまだ普及していなかった時代には、社会・他人が自分の悪事や逮捕歴について覚えていて話題に乗せたり差別的な対応をしてくるという『社会的制裁』に有効期間があった。
見ず知らずの他人に対する人間の興味関心には自ずから限界があり、かつてはわざわざ『忘れられる権利』など主張しなくても、人は新しい話題・流行や自分の生活の雑事に引き寄せられて、勝手に昔の犯罪など忘れてくれていたわけである。
しかし、ウェブに記載（アーカイヴ）された情報はいくら時間が流れても、『人間の記憶の内容・興味の意識』のように劣化しない、5年後でも10年後でも固有名（実名）・地域と事件名などで検索すれば『○年○月○日に～の罪状で○○容疑者が逮捕された旨』の情報が出てくるので、『不名誉な記憶の亡霊』がいつ蘇ってくるか分からない不安が常にある。
永遠に消えない不名誉な個人情報が『社会的制裁の強度』として適切なものなのかどうかは、『前科のある本人の更生・意識の度合い』によって異なってくると思うが、『殺人・強盗殺人・テロ・無差別殺傷』などの凶悪犯罪はともかくとして『軽犯罪の微罪の場合』にそこまで永続的な社会的制裁を与えることが適切か（更生・再犯抑止に役立つか）といわれるとかなり微妙ではある。