『激やせ・気力のない表情や目・顔色の悪さ・食欲消失』は身体疾患やがんの徴候だが、うつ病など精神運動抑制性の精神疾患の徴候でもある。
ユースケ・サンタマリアが語る”うつ体験”「体がダルくなって、飯が食えなくなって…」不調を脱することができた理由とは？
『体がだるくて動けない・疲労感と倦怠感・飯が食えない・眠れない・胃腸の調子が悪い』など身体症状が中心になる『仮面うつ病』もある。精神疾患は無意識に『自分が精神の病気であることの否認』の防衛機制が働きやすく、体の病気・異常を疑ったドクターショッピングに陥る人も多いが、原因不明の不定愁訴として扱われる。
フランスとイギリスが、近い将来に『ガソリン車の販売禁止』に踏み切ると宣言して自動車業界の地殻変動を起こそうとしている。環境戦略・正論主張によって世界での影響力を高めようとするEU主要国は、エコカーシフトによって欧州車のシェアの引き上げを図るが、日本の自動車企業はハイブリッドは強いがEVではどうか。
2040年代を目処にした『ガソリン車・ディーゼルの販売禁止』が『電気自動車（EV）のみ許可』か『ハイブリッド車も許容』かによって全く状況は違ってくる。動力を電力・充電だけに頼るEVだけというのは現実的なのだろうか。ガソリンも使うハイブリッド・PHVなら自家発電できるが、EVは電力不足で止まるリスク。
電力で動く車がガソリン車より環境負荷の低いエコカーなのかという根本問題は『発電形式』も関係する。フランスは電力の8割近くを原発に頼る原発大国で、原発をクリーンエネルギーと位置づける国だから火力発電率の高い日本や米国とは比べられない。原発はCO2は出さないが、最終処分困難な放射性廃棄物を出し続ける。
○ソニーの業績のV字回復、四半期利益が前年比2.8倍1576億円で過去最高。スマホ市場で出遅れXperiaも世界では売れないが、スマホカメラの画像センサー技術でソニーは世界トップレベル、エンタメ・金融・M&Aと合わせ大きな利益を挙げられるビジネスモデルを再構築できた。一時は沈みかけたが再浮上した。
かつてのように日本の電機メーカーが、『電化製品（スマホ含め）』で世界市場の大部分を独占することは概ね不可能となり、アップルやサムスンであっても市場占有率は中国メーカーにかなり奪われてきている。だがソニーや日本電産はじめ、日本のメーカーには、海外製品に採用される高度技術や生産体制という財産は多い。
旅行会社HISを創業した沢田秀雄氏が社長に復帰。HISの不採算事業撤退の速度が増した。個人客・テーマ性のある旅を企画する『OTA（オンライン旅行会社）』に経営資源を投入する路線は成功する可能性が高い。ハウステンボスのバンジー事故などもあったが、昨年からHISは市場でも評価が良い方向に見直されている。
富士山登山・名所史跡・パワースポット・ミシュラン店など企画力とオプションで付加価値を高め、スマホ対応のプラットフォームに集約して、外国人向け・日本人向けの『OTA』としてシェアを高める成長戦略である。ロボット接客の『変なホテル』やハウステンボスの『VRアトラクション』など最新技術採用にも精力的だ。
沢田秀雄氏は昭和期の起業家の一人だが、今なお破壊と再生、新事業への挑戦意欲があり、『空論でない利益を生む実業の創出・変革』は評価できる。長崎のハウステンボスはHIS以前は巨額赤字を垂れ流し、わずか20億円でHISが買収したが『損な買い物』と揶揄された。今のハウステンボスは数百億円以上の価値はある。
お家騒動で揺れた大塚家具だが、ファンドを味方につけて父親を追い出した大塚久美子社長が、『経営戦略の間違え』で赤字経営の苦境に陥っている。ニトリは確かに家具寝具・雑貨の会社としては空前絶後に近い長期成長を維持して、IKEAもグローバル市場で存在を示すが、後発で大塚家具が真っ向勝負を挑んでも勝目は薄い。
接客業に求められる対人スキルは昔より上がったが、パン屋のレジ中心の接客で『殴るほどの指導』をするのは、どちらかの考え方が極端にズレている。
【梅田地下街切りつけ】「何度も殴られカッとなった」逮捕の２２歳男供述 被害女性と同じ「神戸屋」店員 接客態度を注意され
よほど無礼・傲慢な店員でもない限り、パン屋の接客で強いクレームがくる状況は考えにくいが、『お客に暴言を吐く・パンを乱暴に扱う・挨拶なしで無表情』などのレベルだと初めから採用されないか、短期で解雇されそうなものだが。それか重箱の隅をつつくような不要不急のしごき的な体罰・指導をしていたか。
○犯罪予防や徴税強化（資産・出所の把握）のための『現金廃止論』はあるが、電子マネーで全ての数字の移動をトレースされる社会は『抜け道なき完全監視社会』に近くなる。現金は現金さえあれば人物や入手経路を問われない『自由』の象徴ではあった。
http://blogos.com/article/238343/
法律や人の心の裏をかく犯罪行為（義賊や復讐・悪人同士の頭脳戦も含め）によって、一発逆転を狙うクライムストーリーは映画やドラマで一つのジャンルを形成しているが、『現金のない世界』になれば、犯罪であぶく銭を得るストーリーは成り立たない。現金には出所・人物の色がないが、電子マネーは追跡可能な色がある。
先進国だけでなく新興国を含めても、日本は『現金流通量』が非常に大きな国で、クレジットカードや電子マネーの『電子決済』を嫌がる人が中高年層を中心にして依然として多い国である。欧米では高額紙幣は偽金リスクから大量に流通してないが日本では数百円の買い物でも１万円札使用は多い。手元に大金を置く現金信者も多い。
安倍政権の改造内閣は『サプライズのない閣僚経験者・年配の重鎮中心の無難な組み換え』だが、安倍長期化で一般の関心が低下していること、『政権交代可能性（力ある野党の対立軸）を前提とする民主主義の緊張感』が弱まっていることは懸念される。現実、自民党の連立政権以外の選択肢は野党の縮小自滅で消えかかっている。
安倍政権を独裁体制として揶揄する声もあるが、これは安倍首相と自民党・公明党が意図的に独裁に近づけているというよりも、『二大政党制の崩壊以後の日本政治』が方向性と対立軸のダイナミズムを失って、投票率も政治的関心も低下していることによる副作用のようなものである。敵がいなければ自公政権は自然に続くだろう。