21世紀においても、自殺問題は純粋に個人的・心理的な問題（個人の性格・精神力・価値観の問題）と捉えられやすいのだが、この自殺問題の「個人還元的なスキーマ」を転換させた19世紀の社会学者にエミール・デュルケーム（1858～1917）がいる。
現代日本では年間自殺者数が3万人を大きく割り込んできたとはいえ、先日も小学６年生の女児が飛び降り自殺するなど、青少年と中年者・高齢者を中心とした自殺問題は現在進行形の問題として注目を集める。
しかし、すでに19世紀の近代初期のヨーロッパにおいて、自分で自分の生命を意図的に絶つ「自殺」は大きな社会問題として認知されており、近代以前の自殺発生率と比較して有意かつ劇的に自殺率が高まり、その原因や理由を求めて心理学者を中心とした学者があれこれ議論を始めていたのだった。
デュルケームの社会学者としての基本的価値観は、個人の自由意思や意思決定を軽視（無視）した「社会決定論」に近い。
デュルケームは個人の行動・思考は個人の外部にある全体社会に共有されている行為規範・価値規範の様式としての「社会的事実」に強く拘束されているという前提を置いた。
つまり、自殺もまた近代の社会的事実に拘束されたある種の統計的・必然的な現象に過ぎないというドライな観察者の視点であり、その傍証の一つとしてある国家・地域の年間自殺者数は概ねどの年も近似していること（変化するにしても緩やかな変化しか示さないこと）を上げた。
ある年の自殺者数が極端に少なく、ある年の自殺者数が極端に多いというバラツキがほとんど無いことが、自殺が社会的事実に拘束された統計的現象の表れであるとする。
続きを読む エミール・デュルケームの「自殺論」と自我・欲望の肥大によるアノミー的自殺：近代人はなぜ豊かになって自殺率を高めたのか？