腕時計型のウェアラブル端末としては、ソニーの“SmartWatch 2”とサムスンの“GALAXY Gear”がでているが、これらのガジェットは『スマートフォンを取り出さずに着信情報を確認したいニーズ・スマホを携帯音楽プレイヤーとして使いたいニーズ』を満たすくらいで、スマホ本体に相当するような必須性・革新性はないように思う。
スマホ本体を取り出しにくい状況というのは『コンサート（ライブや舞台）・映画館・講演会・会議・講義（授業）』など幾つか想定することができるので、スマートウォッチだけで電話やメール、SNSの着信を知ることができたり、メール本文を読んだりできるのは便利といえば便利だが、いずれもそこまで『リアルタイムでの着信確認が必要な差し迫った状況』というのはそれほど多くない気はする。
小室哲哉は『小室ファミリー』を売り出すプロデューサーとして一世を風靡したが、モー娘のつんく♂やAKB48の秋元康と異なる点として『自分が売り出している女性アーティスト』に連続して手を出したり別れたりを繰り返した、特に小室を半ば崇拝するような形で狂信的な恋愛をしていた華原朋美との別れ方が下手だった（シンデレラストーリーで舞い上がらせた相手を突如切り捨て、精神病に近い状態にまで傷つけて追い込んだという風に見られた）という部分でのマイナスイメージは強かったように思う。
小室哲哉の女性関係は『小室ファミリー』という内輪に閉じ過ぎており、その外部の女との親密な関係が噂されたことが殆どなく、見ず知らずの女にナンパすることなどはしそうにないシャイな小室の性格もあってか、『予め自分への好意・尊敬・力関係が明らかである（まず断られるリスクのない）ファミリーの女性以外の女性』には行かなかったのかもしれない。
小室がプロデューサーとしてヒットした後の女性関係は、華原朋美にせよ、結婚したdosの吉田麻美やglobeのKeikoにせよ、『先生を尊敬している教え子・上司を尊敬している部下・先輩に好意を持っている後輩』のような関係にある女性であり、小室にとってはアプローチしやすい相手ではあっただろうが、仕事上のリスクや手がけているアーティスト同士の諍いの恐れがあるものでもあった。
防空識別圏（ADIZ)は領空・領土といった『排他的な国家主権』が及ぶ範囲ではなく、領空・領土の周辺にまで延長して恣意的に拡大した領域であり、防空識別圏を飛行する無届けの航空機を撃墜しても免責されるといった国際法上の根拠もない。
ADIZは『予防的な未確認機の識別』のために設定された領空・領土の周縁に延長された領域であるが、ADIZを設定する目的は通常、『領空・領土の侵犯や不意討ち（テロ攻撃）の予防』のためである。
特に、アメリカの9.11の同時多発テロ以降は、『アメリカ本土（領土）へのテロ攻撃』を事前に（領土侵入の前に）防ぐための防空識別圏の重要性が高まったが、現代の東アジア情勢では『日中韓が相手国の領土を不意討ちやテロ攻撃で攻撃する事態』は殆ど起こり得ないので、『防空識別圏設定による偶発的な攻撃リスク』のほうがかえって大きくなっている。
特定秘密保護法案は『防衛・外交・テロ防止・スパイ活動防止』の四分野において、行政機関が特定秘密を指定してフリーハンドな政治判断と国民から事後的に責任を問われない行動（秘密の非公開期間の長期延長）ができるようにする法案である。
直接的に『言論・表現・思想信条の弾圧』につながる内容を規定する条文ではないが、『政府・行政への全権委任領域（主権者が安全保障分野に関知できない状況）の法的根拠』を準備するものである。
『政府の広義の国家安全保障分野・人権擁護分野における結果責任』が曖昧になるなど、国民主権の民主国家としては政権の安全保障の判断に対するチェック機能が備わっていない問題を孕んでいる。
『情報公開法・公文書管理法』の制約も及ばないため、国民は自分が生きてきた年代の政権の国家安全保障や人権問題（公安・監視活動）を直接的にチェックして評価することが不可能となり、秘密が公開される時には当時の首相・閣僚・官僚は既に鬼籍に入っていて何の責任も追及されない（何をやっても痛くも痒くもない）という話にもなる。
特定秘密を漏洩した公務員だけではなく、不適切な手段（脅迫・買収・唆し等）で秘密を聞き出そうとした民間人までも処罰対象にしていることも問題で、『学問・報道・創作・芸術・表現』などの分野においてチリング・エフェクト（萎縮効果）をもたらすだけではなく、『特定秘密法違反の嫌疑』をいったん受ければ一般の民間人（報道人・研究者・運動家等）は非公開の刑事裁判に掛けられてそれに対する有効な防衛策を殆ど取れない恐れがある。
戦前の『治安維持法（1925年，1941年）』がターゲットにしていたのは『国体（天皇制）を変革する左翼思想・自由民主主義・私的所有権の否定やそのための結社・政治運動』だったが、最終的には『政府・軍部の方針に反対するすべての思想・活動』が弾圧対象になっていった。
各社はどうして『通話料無料分つきのプラン』を準備しないのだろうか。初めにスマホの料金プランに通話料無料分をつければ、十分に他社のサービスとの差異化になるし、『他キャリアのケータイへの通話料』も含めてウィルコムのように0円にすれば、通話も使うスマホユーザー（特に法人契約のユーザー）はそのキャリアにかなり流れると思うが。
かつては一番安いプランSでさえ無料通話が1000円分くらいはついていて、プランMの3000円近い無料通話があれば大半のユーザーは『通話料の追加支払い』はしなくて良かったし、電話のヘビーユーザーにも2万円近い通話料（30秒毎の通話料単価も安くなる）がついたプランLLなどが準備されていた。
全自動運転車の開発やアルコール検知器によるエンジンスターター制御などにもつながる発想だが、個人のモラルや自由意思（判断）に頼らずに、技術的に好ましくない行動がどうやってもできないようにしようとする『環境管理型権力』の現れではあるかもしれない。
歩いている時にスマホを操作できないというのは『子供限定の安心機能』ならまだ良いかもしれないが、非常時に電話を掛けなければならない時に操作が困難になったり、センサーの感度が過敏になり過ぎて僅かな振動でも操作ができなくなったりなどの弊害も考えられる。
ドコモ、「歩きスマホ防止機能」を提供開始……警告画面を表示して操作を制限
『迷惑行為・マナー違反・危険行為』などに対して、従来は違反をすれば罰するとか違反をしないように教育するといった方法が主流であったが、ITや監視技術が発達する近未来においては『個人の自由意思・判断力・倫理感』を問わずに（本人がルールやマナーを守るか否かなど関係なしに）、技術的あるいは事前操作的に確実にコントロールしようとするタイプの環境管理型権力が強まってくる流れは不可避だろう。