Huluは日本テレビに買収されてから日本ドラマの配信が急増した。映画の最新作・名作などの更新は停滞しているので、『日本・海外のドラマ配信』がメインの有料動画サイトになったが、NHK大河は公開本数を増やして欲しい。
Huluに朝ドラ＆大河キター！ 「龍馬伝」「ゲゲゲの女房」など順次配信
『篤姫』はリアルタイムでほぼ最後まで見たが、『龍馬伝』は前半3分の1くらいで離脱したので続きを見てみるか。人間の行動や犯罪遭遇率を予測する完全監視システムの“マシーン”を題材にした『パーソン・オブ・インタレスト』という米国ドラマはなかなか面白かったが、『テンペスト』『悪夢ちゃん』とかも見れば面白い。
現代のネット社会においてスマホは必需品とまでは言えないが、モバイルでネットにアクセスしたり、ゲームや各種アプリを活用しやすい情報端末としては優れている。スマホの代わりにノートパソコンやタブレットでも良いという意見もあるが、ノートパソコンはどちらかといえばOfficeやメールなどを活用するビジネス用途に向いており、出先で気軽にウェブにアクセスする端末としては不向きである。
タブレットはスマホのように単体で通信する機能を備えていない事が多く、WiFiルーターやテザリングを介してネットに接続しなければならないので、意外に手間がかかるのが難点だ。
スマホの欠点は毎月のパケット定額制の通信費が嵩むことであるが、別のWiFiルーターなどが不要で、スマホ単体で即座にネットにアクセスしたりアプリのプッシュ型配信を使えるというのは便利だろう。スマホでしか使いにくいアプリやゲームというのも多くある。
続きを読む 高校生の8割以上がスマホを所有する現代のウェブ社会。『リアルとウェブの融合度』『コミュニケーション可能範囲（情報収集範囲）の拡大』にどう適応するか。
昨年8月29日、三重県四日市市で花火大会から自宅に帰る途中で、中学三年生の寺輪博美さん（当時15歳）が殺害された事件は、何の手がかりもないまま半年以上の歳月が流れていたが、高校を卒業したばかりの18歳の容疑者が逮捕されるという急展開を見せた。
逮捕の決め手になったのが何だったのかについて様々な推論・憶測が為されていたが、報道を通じた警察の発表によると、寺輪さんが殺害される直前に立ち寄った深夜営業のスーパーで、寺輪さんを見ている（あるいは寺輪さんに追従して店を出た）容疑者男性が映っていたことが、『人物特定』を中心とする詳細な捜査のきっかけになったというような話もあった。
午後11時過ぎの時間帯、深夜営業のスーパーにいた客の数が相当に少なかったことが捜査を後押しした側面もあるが、犯人の高校生がスーパーや犯行現場の近くを生活圏としていたこと（車で遠い地域にまで出て犯罪をしたわけではないこと）が人物特定をより容易にした。
寺輪さんの近くでスーパーの監視カメラに映っていた人物の特定が終わっただけでは、当然容疑者として有力視されるまでにはいかないだろうが、『周辺の聴き込み調査』で容疑者宅にも警察が訪れていたことが、容疑者本人のツイッターでも明らかにされており、段階的にアリバイの虚偽が暴かれ容疑が固められていったのだろう。
腕時計型のウェアラブル端末としては、ソニーの“SmartWatch 2”とサムスンの“GALAXY Gear”がでているが、これらのガジェットは『スマートフォンを取り出さずに着信情報を確認したいニーズ・スマホを携帯音楽プレイヤーとして使いたいニーズ』を満たすくらいで、スマホ本体に相当するような必須性・革新性はないように思う。
スマホ本体を取り出しにくい状況というのは『コンサート（ライブや舞台）・映画館・講演会・会議・講義（授業）』など幾つか想定することができるので、スマートウォッチだけで電話やメール、SNSの着信を知ることができたり、メール本文を読んだりできるのは便利といえば便利だが、いずれもそこまで『リアルタイムでの着信確認が必要な差し迫った状況』というのはそれほど多くない気はする。
各社はどうして『通話料無料分つきのプラン』を準備しないのだろうか。初めにスマホの料金プランに通話料無料分をつければ、十分に他社のサービスとの差異化になるし、『他キャリアのケータイへの通話料』も含めてウィルコムのように0円にすれば、通話も使うスマホユーザー（特に法人契約のユーザー）はそのキャリアにかなり流れると思うが。
かつては一番安いプランSでさえ無料通話が1000円分くらいはついていて、プランMの3000円近い無料通話があれば大半のユーザーは『通話料の追加支払い』はしなくて良かったし、電話のヘビーユーザーにも2万円近い通話料（30秒毎の通話料単価も安くなる）がついたプランLLなどが準備されていた。
ここ数年で驚異的な市場成長を遂げたものとしてスマートフォンがあり、スマホ市場は1年で2倍近くにまで拡大し続ける魅力的な市場だが、『スマホの販売単価下落』によって途上国のマイナー企業にも海賊ものも含めてチャンスが生まれているという。サムスンとAppleがスマホの世界市場の二強であるが、スマホ市場は先進国で概ね飽和しつつあり、ハイエンドの高機能・高価格なスマホの売上が鈍化しているため、今以上の成長を続けようとすれば『新興国・途上国で売れる格安端末』に手をつけるしかない。
ウェブ社会の進展とスマホ市場の拡大１：ウェブ社会がもたらした経済社会・ライフスタイル・時間感覚の変化
iPhoneやGalaxySのシリーズは先進国では売れているが、800ドル以上はする価格設定では途上国では買うことのできる層が極めて小さくなってしまい、中国のXiaomi（小米）やインドのマイクロマックスなどに顧客を先に奪われてしまうのである。そういった国ではブランド価値だとか先端的な機能だとかRetinaディスプレイだとかいったものは大した訴求力を持たず、価格が数百ドルもすると聞いただけでもう自分たちには買えない商品だと即座に判断されてしまうため、『100ドル以下』くらいにまで価格を引き下げないと売れない。
100ドル以下の格安スマホを、極端に企業ブランドのイメージを崩さない水準の商品で作ろうとしたら、確実に原価割れを起こして売れば売るほど損をするような格好になってしまうが、サムスンにせよAppleにせよ『ケータイ端末市場のドッグイアー競争』の歴史の上に君臨した企業であるが故に、価格破壊競争を無視すればノキアやRIM、HTCのように斜陽期にはまり込むのではないかという懸念は強い。世界最高の携帯電話メーカーとして10年近くもトップを走ったノキアが、スマホ時代に全く適応できずにわずか数年で世界シェアの大半を喪失した記憶は新しく、ノキアは日本をはじめとするアジア市場でも全く存在感を示せないままである。
サムスンもAppleも最終利益が少しずつ目減りし始めており、市場はその成長限界点を見極めようとして売りの姿勢を見せたりもしているが、『スマートフォン・タブレットのコモディティ化』がより進むことによって、日本の電機メーカーが『液晶テレビのコモディティ化』によって一気に世界市場でその存在感を失ったような出来事が繰り返される可能性もある。コモディティ化とは『メーカーごとの商品の個性や差異の喪失』を前提として、技術的な参入障壁が下がり価格・利益率も下がっていくという汎用品化の現象（特別な商品やブランドではなくなっていくこと）のことである。
続きを読む ウェブ社会の進展とスマホ市場の拡大２：サムスンとAppleの世界市場の二強を揺らがすコモディティ化とローカル主義