学歴は『努力の証明書』というのは一面の事実を含むが、学力・学歴を巡る競争は厳密には遺伝(適性)・環境・意思における『機会の平等』を担保していないという意味(生まれてきた時点と育てられている過程においてスタートラインが大きく前後してしまうという意味)では、『本人の自己責任と努力の帰結』として片付ける事が難しいものでもある。
現代でこそ、学歴インフレによって大学の難易度を問わなければ、過半の人が『大卒』になれる可能性には開かれているが、本当の意味で『勉強・知的作業・知的生活(教養文化)・専門家の訓練への適性』のある人というのはかなり限られている。
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多くの人は名目上は大卒であっても、本当の意味で知的な活動・研究や専門的なトレーニングが好きなわけでもなく、就職に有利であるからとか将来何らかの役に立ちそう(不利益にならなさそう)とかいう理由で進学しているわけだが、一定以上の学力があると推測できる大学の名前は『その場において求められている勉強・資格取得などに取り組める人材』の最低ラインを担保していると見なすことは可能だろう。
近代社会における学歴というか大学教育の主要な機能は『知識と数理の操作活用能力を試す形の社会的・職業的・知的なスクリーニング』であるが、端的には『高級官吏・専門家・研究者・教育者・企業の幹部候補・知識人(文化人)』としての適性が高いとみなせる人材を学生段階で効率的に選別するシステムとして大学教育は国家や企業、学校に利用されてきた歴史を持つ。
そのことが高学歴であるほど、一般に就職に有利(所得が高くなりやすい)と言われることにつながっているが、現代では高学歴ワーキングプアや就職した企業とのミスマッチ(早期離職後の就職難)、本人のメンタルヘルスの脆弱性などの問題もあって、傾向性としての高学歴優位は変わらないが(そのように官庁・企業・専門業種の序列的な階層構造が設計されていて社会上層の高学歴者の人的ネットワークがあるのだから当たり前だが)、個別事例では学歴があっても経済社会への適応性は高くないというケースも少なからずあるだろう。
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