毛深さのコンプレックスはかつては女性の悩みに多かったが、今は若い男性も髭・臑毛等の脱毛をしたい人が増え、顔・腋・脚等に毛がない外見を美とする傾向が出た。小学生の脱毛は毛・悩みの程度で判断すべきか。
小学生を脱毛に通わせるのは、あり？なし？ (ママスタジアム – 06月21日 21:01)
人工的に処理をしなければならないような外見の優劣・問題を設定して『コンプレックス商法』で稼ぐ美容整形やエステ業界などの問題もあるが、日本・韓国は特に潔癖な感覚が影響してか、脱毛ビジネスは欧米圏より市場が大きいと言われる。確かに白人のハリウッド女優などは腕・脚・腋を完全に脱毛処理していない人も多い。
『AV出演強要』の一般的な構造は、スカウト担当者がアダルトの勧誘である事実を隠して、容姿を売りにする仕事の中で、『芸能界・グラビア・モデルなど若者にステータスのある仕事のスカウト』であるように見せかけて“判断能力・社会経験・自己規定”が未熟な若い女性を勧誘することから始まる。
AV出演の義務や違約金を定めた契約内容の詳細を伝えずにわざとわかりにくくして、とりあえずサイン（署名・捺印）をさせて身分証（実名・住所・大学など個人情報）の控えを取ることで、そのサインを契約内容の合意の証拠として出演を強要したり脅す材料にしたりする構図がある。
不本意にAVに出演させられる被害を未然に防ぐためには、『簡単に契約書にサインしないこと・一回の出演という既成事実（親にばらすなどの脅される材料）を作ってしまわないこと・サインしても一般基準において公序良俗に反する仕事内容を必ず履行しなければならない義務があるわけではないこと（弁護士や法律専門家のいるNPOにまず相談してみること）』を意識しておくべきだろう。
脅し・甘言・交渉でパニックになってもその場で同意・出演をせず、紋切り型のフレーズとして『弁護士に相談してから返事をします』と答え、その場をまず何とか離れることだが、実際に強要・脅迫のプレッシャーを感じている場合でも弁護士同伴で現場に赴いて契約無効の交渉をしてもらえば、相手も後ろめたい部分があるだけに面倒事を恐れて契約書をその場で破棄してくれる可能性は高い。
同じ女優であってもその経路が、『自分自身で応募してくる人（経済的困窮・興味本位・成り上がり）・風俗業界などで知人から紹介される人（AVと知りつつ報酬に納得して参加してくる人）・借金返済などの理由から参加する人・思慮が浅くお小遣い稼ぎの感覚で参加する人』と『容姿が魅力的であるために業者側から勧誘される人（中途半端な説明で雇用契約などにサインをさせられその後は脅し・甘言・報酬・既成事実などで言いくるめられて流れに乗せられる人）』では事情が異なると思われるが、出演強要が問題視されるのは後者だろう。
業界のスカウト担当者は若くて爽やかな清潔感のあるイケメン風の男であることも多い。悪意なさそうなイケメンがきちんとスーツを着こなして社会人としての礼節も守りながら、『容姿やスタイルがずば抜けて綺麗で目立っていたからちょっと声をかけさせて頂いたんですけど、芸能界やモデルのお仕事に興味はありませんか』と柔らかい物腰と爽やかな笑顔で声をかけてくる。
この時点ではコワモテな強要や威圧的な雰囲気などあるはずもなく、見た目さわやかで礼儀正しい感じの悪くない青年（あるいは自分もその事務所で仕事経験があるという眉目秀麗なスーツ姿の綺麗な女性かもしれない）が、『お時間がよろしければ、お仕事についてご説明だけでもさせていただきたいのですが、そちらのカフェでいかがでしょうか。説明はすぐに終わりますし、興味が湧かなければ断って頂いて全然構いませんから、気軽にお願いします』と来ると、押しに弱くて暇な女性やそれなりに容姿の自己評価が高くて芸能・モデルの業界に興味のある女性なら、お茶くらいいいかと思って話を聞いてしまう可能性はある。
続きを読む AV出演強要事件から考えるリスク・対応（自衛）・誘惑：どうしてこんな子がという若い女性が出る現代の心理欲望的・社会経済的な問題と構造の分析
障害・疾患・高齢・虚弱とその負担を敬遠する優生学の倫理的是非とも関わるが、現代では出生前診断・中絶以前に『出生数（中絶数含む）の減少』という意識的な各種選択による間接の優生学が進む影響も大きい。
出生前診断の結果に基づく中絶は、検査をする時点で『パーソン論（人権・生存権は出生後の意識的人格と切り離せない・中枢神経系が未熟な周期の胎児は新生児同等の権利主体ではない）＋生命の選別の契機』を含むのでどんな障害や奇形でも中絶しない『生命至上主義』の信念や心情がある人は初めから検査をしないとも言える。
30～34歳の離婚率の高さは『方向転換のしやすさ・問題改善の見込みの低さ』の要因があるが、『生活費を渡さない』等で家庭生活の維持ができなくなるケースも増えている。
日本で一番離婚率が高いのは30～34歳の女性 統計から読み解く、アラサーで夫を見切る背景
なぜ生活費を渡さなくなるのかの理由にも拠るが、現代では昔の結婚のように夫が一人だけで扶養している家庭は少なく、個人差はあるが給料全額を妻にそのまま通帳で渡すような夫ばかりではなくなっていて、過去と比べると『夫の収入の安定度』が落ちた所はある。離婚事例では、結婚生活の途中で働く意欲を喪失した人もいる。
『マタニティーブルー・産後うつ』の認知度は高いが、産後うつの自殺リスクについての言及や統計調査は今まで無かった。精神疾患の既往でリスクが上がるので、産婦人科と精神科の連携が必要になる。
妊産婦の自殺者数は10年間で63人で日本の自殺者数に照らせば少ないが、高齢の老衰・貧困や不治の病気を苦にした自殺と比べ、本人の精神的な混乱や意志の薄弱さの度合いが大きい。適切なメンタルケアやヒューマン・サポートがあれば『自殺を回避できた可能性』が高くその意味で積極支援の効果が期待できると思う。
結婚しなければ働く女性でも困窮する現状は問題だが、『日本社会全体の所得低下・貧困化』が進む背景もある。結婚しても夫婦共に稼げない状態になれば独身以上の危機もあり、男女の雇用と一人当りGDP下落に対処が必要だ。
異性や人間として好きな相手の仕事・所得が安定していて豊かな生活ができる、働きたい女性であれば仕事に専念できる（あるいは専業・パートでもいい）という『理想の結婚』ができる女性は今後減少するが、時代の変化として『生活設計ありきの結婚』が要請されるのに若い時期に現実主義に徹せられる人はやはり少ないだろう。
現代では、実家の経済基盤がある程度あれば、20?30代前半の女性は『生存・生活のシビアさ』をリアルなものとして実感しないままにバイト等でも過ごせる（長期の稼得能力を高めない）という事で、『人生設計重視の結婚』を意識し始めるにしてもその時期が遅いか『決断の基準・時期』に迷いが生じやすい。
男女の性別を抜きにしても、特別に大きな資産や保有するビジネスがない限り、『これからの収入源には何があるのか？自分の職業能力や稼得能力の基盤をどこに置くのか？誰と経済的に助け合えるのか？』という問題・不安から完全に逃れきることはできず、生きているだけで最低限の各種コストがかかる。
これは正規雇用・社会保障（公的年金）でもその収入源がなくなる可能性は少なからずあり、もし今の仕事がなくなったら何ができるか、今と同じだけの収入は得られるか、公的年金の支給が遅くなったり減額されたら何か稼ぐ手段はあるかなどの問題・不安に完全に対処できる人は殆どいないかもしれない。