人生を所与の義務や関係の束縛と捉えれば“一切皆苦”で絶望しやすい。視野狭窄や無理な過剰適応も自殺リスク。学校・会社は『自己と他者のポジティブな相互作用の場』として選択し活用すべき環境以上のものではない。
“学校(会社)に行かなければいけないという社会規範”は、精神疾患や希死念慮、絶望感に陥らない限りは常識的なものとして認識されるが、“生きるか死ぬかの瀬戸際の苦悩・落ち込み”がある時には『今の状態の学校(会社)に死ぬ思いをしてまで行かなくても良いという選択』もあると教えておくことが必要なのか。
人生を所与の義務や関係の束縛と捉えれば“一切皆苦”で絶望しやすい。視野狭窄や無理な過剰適応も自殺リスク。学校・会社は『自己と他者のポジティブな相互作用の場』として選択し活用すべき環境以上のものではない。
“学校(会社)に行かなければいけないという社会規範”は、精神疾患や希死念慮、絶望感に陥らない限りは常識的なものとして認識されるが、“生きるか死ぬかの瀬戸際の苦悩・落ち込み”がある時には『今の状態の学校(会社)に死ぬ思いをしてまで行かなくても良いという選択』もあると教えておくことが必要なのか。
LINEはツールに過ぎず数千万人以上が使えば実社会と同じ。暴行事件を起こす集団は元々『因縁のきっかけ』や『武勇伝・悪さの誇示』を行い競合・挑発に乗る相手と衝突を求める所もある。
LINE書き込みめぐり暴行=中学生重傷、少年4人逮捕―傷害容疑・警視庁
『どちらが強いか?どちらが影響力があるか?』のマウンティング(優位性の顕示)を、様々な形で行う類人猿的な序列明示の進化の名残は、人間にも多く認められる。精神的・社会的に未熟な子供は特にマウンティングが『暴力・数の勢力の争い』の形を取る事があり、『示威(脅し)で引かない相手』と危険な衝突も有り得る。
近代の学歴・学閥は経済・文化のスクリーニングの役割を果たすが、学歴の実利は大企業・官庁のキャリアのパスポート、医療・法律など高学歴の専門職にある。非大卒者の参入障壁は擬似身分を支える。
社会に出て「学歴関係ない」「学歴が通用しない」と思ったことは? どんな場面でそう思った?
学歴によって職業・所得の分かりやすいメリットを得たいなら、『大企業・公務員・専門職・研究職などのキャリア』を積まなければならないが、高学歴なら楽に良い給与が貰えるというわけではなく(一般にハイエンドな管理職・専門職ほど権限と合わせ負担も大きくなる)、学校後の終わりなき競争に参加するだけでもあるが。
学歴の職業・所得のメリットは『高学歴者・有資格者以外がその競争の場に殆ど参加できない(企業の採用条件・免許の法規制等で大半の人を事前排除する)』ことで担保されることになる。逆に言えば、高学歴者でも『キャリアを問わない誰でも参加できる場でのフラットな競争・現場仕事の実力勝負』をするなら殆ど利益はない。
経済的な実利・昇進などの面だけで学歴の効用を見れば、『高学歴だけで後は楽に高所得を得られ続ける甘い考えを持った者』は学卒後の終わりなき競争・労働のハードさに挫折・落胆のリスクがある。『様々な学歴・経歴・生き方の人が玉石混交で混じる職場で非学力・非資格の実力勝負が求められる者』も学歴の効用は余りない。
就職活動の長期化によって、学生が本業の勉学に専念できなくなったり、長引く就活の精神的ストレスで疲弊したりといった問題が長年指摘されてきた。経団連はそういった就活関連の批判・苦言に対処する方策として、『就活の後ろ倒し』を提案してきた。
経団連加盟の上場企業は、就職説明会を12月から3月に、実際の採用試験・採用面接を4月から8月にずらしたが、これは飽くまで『経団連加盟の大企業』に限定された弥縫策ではある。
特別な専門家・資格職を除いて、新卒一括採用と企業内教育(大学の教育内容の無評価)によって、オーソドックスなキャリアパスを積み上げていく日本企業の雇用慣行は、特に年次主義の残る大企業において顕著である。
なぜ就活がここまで激化するのかの理由は、新卒段階で入社していなければ『非専門職・非即戦力(他社で相応の技能・職責・実績を積んだ者)以外の中途採用の門戸』は非常に狭いか閉ざされているからである。
総合職的な企業の各部門の中枢に近づける昇進・昇給のある働き方を求めている学生の多くは、『就活・新卒採用枠』にこだわらざるを得ない長期的キャリアに影響する慣行があるため、就活時の競争圧力や将来不安も関係するストレスは強くなってくる。
いじめの話題に返答しない担任の事なかれ主義が間接的に自殺を後押ししたが、自殺するほど苦しい状況で学校に相談してもダメなら休学・転校を考えるべきか。無抵抗な相手に、執拗に虐待を続ける加害者心理も病的だ。
グループ行動の多い小中学生くらいでは『仲間関係から外され孤立する』だけでも学校に行きづらくなるが、『会えば必ず暴力・侮辱を受ける』といういじめの状況は耐えがたい苦痛や自己嫌悪を伴う。いじめの被害者になりにくい方法があればいいが、結局は加害者になり得る気質・性格を持った人や集団がいるか否かにも拠る。
同世代の思春期の若者が集まれば必ずいじめは起こる面もあるが、『学力・意識・目的・興味が玉石混交な状態』であるほどいじめ(暴力的な上下関係=擬似的な身分)は起こりやすい。中高では学校に来る目的が明確な進学校ほど、無抵抗そうな相手を劣位に置き貶める(嫌がる行為で構う)型のいじめは起こりにくい感じはある。
いじめは、被害者に構わなければならない必要があるわけでもないのに、『自分と関わりたくないと思っている相手に近づいて無理やり暴力で構い続ける』という“自分にやりたい事がない人達”による虚しい犯罪的行為ではある。個人主義の思想・生き方の人にとっては、他に面白い事ややるべき事は無数にあるのに……とは思う。
親が給食費を払わないのは『子供の責任』ではないが、学校が『家庭の所得・資産』の補足までする事は難しいので、払えるのに払わない親への脅しのブラフにはなっているのだろう。
成熟した先進国の学校教育制度として、本来は給食費の全額を税負担できればいいのだろうが、『1人4500円』というのは全員分を公費負担するには財政的に安い金額でもない。
子供に恥をかかせるような制裁をちらつかせないと、給食費を支払ってもらえないというのは情けない状況であるが、『払いたくても払えない』のか『はじめから払うつもりがないだけ(給食費以外の別の娯楽費などに回したいだけ)』なのかの見極めが難しい。
自宅で昼御飯を食べても1食150円以上は使うので、給食は金額面だけ見ればかなり割安な価格ではあるのだが、本当の貧困世帯にとっては月5000円は安い金額ではないだろう。
カフェの飲み物が一杯500円くらいすることを考えれば、食事としては安いといえば安いのだが、所得・資産の格差は大きくなっていて、『子供の貧困率』は3割近くにまでなっている。ぎりぎりの生活なら就学援助など然るべき手続きの申請をすべきだ。1日何百円かの節約や収入増加の余地があれば良いのだが、払えるのにケチっても仕方ないとは思うが。