連日35～40度を超えるような猛暑が続いていて、冷房を入れない室内でもそれ以上の気温になることもあるが、『猛暑日の屋外での激しいスポーツ』は練習にせよ試合にせよ十分な注意が必要か、気温・日差しが極端に強い時には思い切って中止すべきなのかもしれない。
猛暑日には体温調節能力が低下した高齢者や未熟な子供を中心に、1000人以上が救急搬送されて数人が死亡するという統計的な傾向がでていることから、猛暑日の屋外やクーラーなしの室内では『年齢・体調・持病（循環器系・呼吸器系など）』によっては誰が倒れてもおかしくはない。
熱中症は単純にこまめに水分・塩分の補給をしていればならない病気ではなく、どんなに普段鍛えていてこまめに水分を摂っていても、『長時間の強烈な直射日光・大量発汗・体温上昇』などがあると、わずかな身体のコンディションや潜在的な持病の存在によって熱中症の症状が出るリスクがある。通常は、ギラギラ照りつけるような直射日光をまともに浴びながらの状態で、激しい運動を続けることはどんなに練習を積んでいてもハイリスクな行為である。
小学生までは年齢（学年）による上下関係がさほど意識されることはないし、そもそも『先輩‐後輩の関係性』について先生が言及することがほとんどない。小学校と中学校では随分と学校の雰囲気は変わるわけだが、それは『校則と規律・集団主義の強化』と『先輩と後輩の上下関係の明確化』、『学業・運動による進路選択の選別性』が強まるからだろう。
中学校では部活（クラブ活動）には入っても良いし入らなくても良いという自由選択制の学校もあれば、必ずどこかの部活に参加してメンバーにならなければならないという強制性の学校もあるようだが、日本の『部活（特に体育部）』には二つの存在意義があると分析できるかもしれない。
１．好きなスポーツの練習・試合を通して『個人の能力・体力』と『集団の団結・一体感』を高めるという目的。何もやりたいことがない生徒が非行・逸脱行為（迷惑行為・犯罪）に走らないように放課後の時間まで拘束して、後は家に帰るだけの状態にするという目的。
２．階層構造（トップダウン）や理不尽な規範のある企業社会に適応するための規律訓練システム
先輩と比べてたった一歳～二歳だけ年齢が下というだけで、まるで『封建主義社会（身分制度のある時代）』に戻ったかのように、常に無条件に尊敬・謙遜の態度を示したり理不尽な指示・指導・命令に従わなければならないというのは、『抵抗困難な差別・慣習』であると同時に『究極の平等（結果としての立場の平等）』をも実現するシステムだった。
若い人が自分の将来において、インターネットを長時間使えるようなライフスタイルを無理なく導入したいのであれば、『ウェブでの学習・仕事・セルフマーケティング・稼働（収益）の機会』を意識しながら、遊びや娯楽、おしゃべりばかりではない『効果的なウェブの使い方（ウェブを使うことが自分にとって何らかの実際的な仕事・利益・楽しい関係につながるような使い方）』を身につけることが必要になるかもしれない。
中高生のネット依存症とライフスタイルの変化１：ネット依存症が起こりやすい要因とその問題点
物理的世界（従来のリアル世界）における『身体性』を軸にした仕事や運動、勉強、娯楽、人間関係、コミュニケーション、経済行為も大切であるが、それと同時にネット世界が『もう一つのリアル世界』としての存在感・時間消費率を高めてくるのは必然の流れであり、『従来のリアル世界』と『もう一つのリアル世界』を各人がどのように有効に使い分けるか、毎日を楽しめる知的・情緒的・持続的なライフスタイルを作り上げられるかが近未来の課題になる。
いわゆる『ネット依存症』に陥る大きな要因は、以下の４点に集約できる。
１．他者とコミュニケーションするためのコストがゼロに近く、365日24時間いつでも話そうと思えば誰かと話せる（寝ている友人などから即時の返信はなくてもメッセージだけを送ったりできる）。
２．ウェブ上の情報量と娯楽のバリエーションは、個人から見て実質的にほぼ『無限』であり、『環境・相手・サイト・ゲーム』を変えれば飽きるということがなく終わりなく続けられる。
３．『朝・昼・夜』といった時間区分や『営業時間』といった時間制限が存在しないため、24時間いつでも情報・他者・サービス・ゲームにアクセスできる。『ウェブの時間感覚（区切りのない無時間性）』が『現実社会の常識的な時間感覚（学校・会社・役所・お店の時間など）』からズレやすい。
４．現実社会と比較すると『お金』『人間関係』『社会規範』に縛られにくい環境であるため、『お金が足りないからやめる』とか『親・先生・警察などがもう遅いから帰れ（明日の学校があるからもうやめろ）と注意される』というようなウェブ時間を抑制する動機づけが働きにくい。
現実社会の法律や常識、職業選択と対立する『不良集団（非合法活動に関与する集団）』は、一般的に『仲間の大切さ・裏切りへの制裁』を絶対的な規範にすることが多く、『仲間内でのルールや貸し借り』を『一般社会の法律や常識』よりも優先してしまうことが多い。
この記事の内容は、前回の『広島県の女性集団暴行死事件と『家庭機能・学校‐就職の経路・共同観念』を喪失した少年少女の集団心理：１』の続きになっています。
自分の行為が社会においてどのように認識されるのか、法律によってどのように判断されるのかを考えるのではなく、『仲間集団においてどのように認識されるか・仲間の価値観やルールに合っているか』のほうにより上位の価値観を与えてしまうということだが、こういった心理は極端な違法行為の免罪や認識する視野の狭窄を抜きにすれば、『身内・仲間・知り合いの言動に配慮する，その場の支配的な空気に同調してしまう』という形で誰にでも見られやすいものではある。
本来であれば、親とのコミュニケーションや学校で教育される社会の仕組みにまつわる知識・情報、他者と意見を取り交わす体験を通じて、『社会構成員に一般的に通用する共同観念』を形成していくものである。
しかし、上記してきたような『家庭機能の低下・学校教育からのドロップアウト・早い段階での経済的自立の圧力（親・教師の保護や指導の欠如）・スキルや資格による就職の選択肢の放棄』などの要因があると、『法律・倫理・政治・常識・慣習といった社会全体で通用する共同観念』を身につけることができず、『自分の周囲にいる仲間との関係性・利害関係』の中だけで生きているような『現実認識の視野狭窄（広い社会や一般的なルールが全く目に入らない友人関係の生活様式にはまり込む）』が起こってしまう可能性が非常に高くなる。
現代日本ではかつて浮浪児と呼ばれたようなストリートチルドレンを見かけることはまずないが、『家庭・学校・職場における居場所や自分の存在意義（まっとうに働く意義）』を見つけられない少年少女が社会を漂流し始めている状況が生まれている。『お互いの必要性・役割分担を認める仲間』に経済的・精神的に依存することによって、『集団内の力関係・ルール違反・同調圧力』に異常にセンシティブにならざるを得なくなり、『集団の外部の立場・目線』からすれば、たったそれくらいのことで（そんな仲間なら切り捨てれば良いのに）という馬鹿らしい理由で集団暴行・殺人（粛清）に及んでしまうこともある。
日本学生支援機構が、2008年以降の利用者で3ヵ月以上返済を滞納している人の情報を、全国の銀行個人信用情報センターに登録してブラックリスト化するなどの『回収強化策』を検討しているという。ただそれなりの大学を卒業するだけでは、安定した長期の正規雇用（正社員・公務員での就職）が保障されない時代となり、『大卒資格＝平均以上の年収があるサラリーマンの登竜門』だった時代の意識で奨学金を借りることがハイリスクになりつつあるということか。
奨学金の返済に困って、生活が圧迫されたり自己破産するといった同種の問題は、有利子の貸与型奨学金（学士ローン）が多いアメリカでも起こっている。働く意志があるのに、職（仕事）に恵まれない人が『貸与型奨学金（学生ローン）』の返済の困難によって、更に働きづらくなるという悪循環は改善しなければならないだろう。
子供を大学に進学させようとする家計の平均所得が低下してきたことで、大学の学費全額を出してあげられない親世帯が増加し、『奨学金返済の問題』がクローズアップされるようになってきたが、現在では何らかの奨学金を借入れている学生が約50％に上るようになっている。
大学生の奨学金問題の背景には『日本の国家としての教育政策の欠点・予算の少なさ』と『大学教育のインフレ化・大衆化（大学進学率の50％超え）』があり、日本は国際人権a規約（１３条２項ｂ、ｃ）に示される『高等教育無償化』以前に『高等教育の負担軽減策』も殆ど講じないまま、国公立大学の授業料上昇にも歯止めを掛けてこなかった。その結果、入試難易度や大企業就職率が高い大学・学部では、入学者の親の平均所得が高い傾向を示し、親の経済格差（親の教養・趣味など社会資本要因）が子の教育格差（教育環境）に連鎖しやすい構造問題が生まれているなどの指摘もある。